イギリスの歴史

グレートブリテン島には紀元前9世紀ころから紀元前5世紀ころにかけてケルト系民族が侵入しグレートブリテン島における鉄器時代が始まり、各地にケルト系の部族国家が成立した。紀元前55年ローマのユリウス・カエサルがグレートブリテン島に侵入し、西暦43年ローマ皇帝クラウディウスがブリテン島の大部分を征服した。ローマ帝国時代のブリタニアはケルト系住民の上にローマ人が支配層として君臨した。ただローマの支配はブリテン島北部のスコットランドとアイルランド島には浸透せず、ケルト系住民の部族社会が続いた。5世紀になって西ローマ帝国がゲルマン系諸集団の侵入で混乱すると、ローマ人はブリタニアを放棄した。ローマの軍団が去ったブリタニアはゲルマン人の侵入にさらされることになる。

[編集] 中世

ゲルマン人のアングロ・サクソン諸部族がブリタニアに侵入し、グレート・ブリテン島南部を征服する。その結果、この地域に後世アングロサクソン七王国と呼ばれるようになる小国家群が成立した。5～7世紀にブリテン島南部のピクト人はアングロ・サクソンによって吸収・消滅してしまう。このブリテン島南部の小国家割拠状態の中から次第にイングランド地方が形成されていった。イングランドの名称はアングロ・サクソン諸部族の中のアングル人に由来する。一方、ウェールズにはゲルマンは浸透せず、ローマから取り残されたケルト系の住民が中世的世界に入った。スコットランドとアイルランドもゲルマンに征服されることなく、ケルト系部族国家が継続した。それぞれの地域の歴史はこの項から分離する。

を参照のこと。

イングランドのアングロサクソン七王国はデーン人の侵攻による動乱の中で、この中の一国家であるウエセックス王国のアルフレッド大王によって統一されたが、1013年にデンマークのカヌート大王（クヌート）によって1042年までに支配された。北海帝国の成立であるが、1042年をもって、北欧との関係は途切れた。1066年にフランス王国のノルマンディー公ギヨーム（英語形はウィリアム）によって征服され、イングランドの支配層はノルマン系フランス貴族に交代した。その結果フランス語がイングランドの支配言語となり、今日の英語の語彙の半分はフランス語起源とされるほどフランス文化の影響を受けた。

ノルマン朝の後、イングランドではやはりフランス系のプランタジネット朝が成立、イングランドとフランスに跨る支配域を形成した。ギヨームのイングランド征服以来、イングランド王はイングランドにおいてはフランス王に対等、フランス王国内では封建諸侯のひとりとしてフランス王に臣従という形が続いた。しかしイングランド王家はフランス王の臣下とは言っても、フランス王を脅かすほどの大諸侯でもあり、フランス王家とも姻戚関係を結んでいたため、ユーグ・カペー以来のカペー家の嫡流の断絶に伴い、フランス王の地位も獲得を目指すようになった。結果としてイングランド王家とカペー家庶流ヴァロア家の間で、1337年、フランス王の地位を巡って百年戦争が引き起こされた。百年戦争は結果的にイングランド王家の勢力がフランス王国内から追い出される形となった。この結果、これまで渾然としていた英仏の区別がはっきりし、また長く続いた断続的な戦争状態の継続によって、それぞれの王国内の臣民は、フランス人に対する他者としてのイングランド人、イングランド人に対する他者としてのフランス人という大きなまとまりでの自意識を持つようになった。これは後に国民国家を成立させることになる、近代的な国民、民族といった大きなまとまりでの自意識が形成される契機となった。

[編集] 近世

イングランドではプランタジネット王家がフランス王国から手を引いた後、王家内の相続争いによってバラ戦争の内戦に突入した。この内戦の中から、ウェールズ大公の系譜を引くと称するテューダー家のヘンリー7世が、プランタジネット王家との血縁と姻戚関係をてこにイングランド王位を簒奪、内戦を収拾してテューダー朝を興した。さらにヘンリー8世が英国国教会を成立させたため、イングランドは宗教的に大陸のカトリック世界と分離される結果となった。この頃、スコットランド王国でもプロテスタントが浸透した。ただアイルランドだけはカトリック勢力として残った。

テューダー朝のエリザベス1世には後継がなく、彼女の死によってテューダー朝は断絶した。そのため、血縁関係のあるスコットランド王ジェームズ6世を新たにイングランド王ジェームズ1世として迎えることとなる。これをステュアート朝といい、イングランドとスコットランドは同君連合となった。イングランド王国は、テューダー朝に続いて2度にわたって、かつての被征服者であるケルト系の血を引く王家を迎えることになったのである。ジェームズ1世の後を継いだチャールズ1世は、「王権神授説」を主張してプロテスタントを主体とする議会と対立。フランスからカトリックの王妃を迎えたことにより、スチュアート王朝に対する反感はさらに募った。チャールズ1世は1629年に議会を解散して以後11年間議会を召集せず、専制政治を行なう。最終的に財政に破綻をきたしたため1640年、短期議会・長期議会を召集するが、王と議会の対立は避けられないところまですでに進んでおり、内乱が勃発する（清教徒革命）。オリバー・クロムウェル率いる軍勢によりチャールズ1世は捕らえられ、1649年に処刑された。

1649年から1653年までは共和制となり、その後クロムウェルが護国卿として個人独裁制を行ったが、1659年には共和制に復し、1660年には王制復古が行われてチャールズ1世の息子チャールズ2世が即位した。しかし、その弟ジェームズ2世がカトリックを重用したため議会と対立し、名誉革命が勃発した。その結果、ジェームズ2世の娘であるメアリー2世とその夫でチャールズ1世の孫ウィリアム3世（オランダ総督、オラニエ公ウィレム3世）の共同統治となり、2人には後継がなかったため、ウィリアム3世没後はメアリーの妹アンが即位した。

[編集] グレートブリテン王国時代

[編集] グレートブリテン王国の成立

アンの治世1707年にイングランドとスコットランドの合同法が成立し、両王国はこれまでの同君連合から連合王国としてのグレートブリテン王国として一体化した。このためアン女王が最後のイングランド王位とスコットランド王位の保持者となり、またグレートブリテン王国の最初の君主となった。なお、アイルランド王位は依然として分離されており、正式には大ブリテン及びアイルランド王国となる。

また、すでに清教徒革命と名誉革命の市民革命を経験していたイギリス史においては、この頃から近代史として扱うのが一般的である。

[編集] ハノーヴァー朝の成立と議院内閣制の成立

アン女王の後、王位継承法を制定したイギリス議会は、ドイツから遠縁にあたるハノーファー選帝侯を王位継承者として連れてきた。これがジョージ1世であり、現在のウィンザー朝に連続するハノーヴァー朝の始まりとなる。

当時の第一大蔵卿であったホイッグ党のリーダーロバート・ウォルポールは事実上の首相として21年間政権の座にあり、下院の支持を失ったことを理由に辞任した。これを機に内閣が議会に対して責任を持つ議院内閣制の基礎が築かれ、またこのためウォルポールはイギリスにおける初代首相とされる。

[編集] 植民地の拡大

イギリスはポルトガル、スペインに遅れること1世紀、17世紀初頭にオランダとともに大航海時代に乗り出した。東インド会社はアジアに進出し、主にインドに拠点を確保する一方、北米大陸にも多数の植民者を送り出した。

また当時ヨーロッパでの戦争に呼応したインドや北米などの植民地における戦争にも積極的であった。これら植民地での戦争としてスペイン継承戦争に呼応したアン女王戦争、オーストリア継承戦争に呼応したジョージ王戦争、七年戦争に呼応したフレンチ・インディアン戦争などがある。特にフレンチインディアン戦争では北米の13植民地の背後に広大なミシシッピー川以東のルイジアナを手に入れた。イギリス政府はルイジアナを維持するために以降北米植民地にイギリス軍を常駐させ、その財源を北米植民地に対する課税で賄おうとしたが、植民地人にとっては戦争の終結によって脅威が遠退いたにも関わらず課税が強化された形となり、本国と植民地の意識に差が生じる事となった。これが後のアメリカ合衆国の独立を引き起こすきっかけとなった。

[編集] アメリカ合衆国の独立

フレンチ・インディアン戦争の結果イギリスは広大なルイジアナ地域をフランスから獲得したが、戦費によって膨らんだ国家債務の償還、および植民地維持のために送られた軍隊の費用を13植民地への増税で賄う方針を採り、1764年に砂糖法を、翌年1765年には印紙法を適用した。

この増税に対して植民地では不満の声が高まり、間もなくこの2つの税法は廃止に追い込まれたが、イギリス本国政府は植民地に対しての課税を諦めず、1767年には茶法を制定し植民地でのイギリス東インド会社による茶の独占と、茶に対しての課税を行った。これに対して不満を持った植民地人は1773年、ボストン茶会事件を起こし、イギリス本国政府とアメリカ植民地との相互不信感がいっそう高まる結果となった。

1775年にはレキシントンでイギリス軍と植民地軍との間で武力衝突に発展。植民地軍はジョージ・ワシントンを司令官として粘り強く対抗、翌1776年には独立宣言を発した。イギリスを除く他のヨーロッパ列強は、当初事件の推移を傍観していたが1778年、ベンジャミン・フランクリンの説得によって、新大陸での利権回復の好機と見たフランスが対英宣戦。1780年にはロシアのエカチェリーナ2世の提唱によって武装中立同盟が成立し、ヨーロッパの中でも孤立したイギリスは苦戦を強いられた。

1783年のパリ条約によって、イギリスは13植民地の独立に併せて、ミシシッピー川以東のルイジアナをアメリカに、以西の地域をフランスに割譲し、これによって新大陸でのイギリスの支配地域はカナダと西インド諸島のいくつかの島々に限定される事になった。

また、この戦争で対英宣戦したフランスの財政的な持ち出しは極めて大きく、財政が極度に悪化したため免税特権を持っていた貴族、聖職者に対しての課税に踏み切ることになった。これに対して三部会の開催が要請されたのがフランス革命の遠因である。南太平洋においては、北アメリカ植民地からの食料の供給がストップした西インド諸島を巡ってバウンティ号の反乱事件が起こった。

[編集] グレートブリテンおよびアイルランド連合王国時代

[編集] グレートブリテンおよびアイルランド連合王国の成立

アイルランドは中世以来、イングランドがしばしば征服し、植民を行ってきたが、アイルランドのケルト系住民はイングランドに同化されることはなかった。イングランドが宗教的にプロテスタントに傾くと、カソリック信仰が根強いアイルランドとは宗教的な対立も生じ、特にクロムウェルのアイルランド征服は残忍なものであったとされる。イングランドはすでに1707年の連合法でスコットランドと連合王国を形成していたが、1800年の連合法でアイルランドとも連合し、アイルランドの代表がロンドンの議会に参加するようになった。しかし、アイルランドの爵位を持っている場合でも、他の地域における爵位を併せ持たない場合は上院に議席を認められないなど、他の地域と比べ低い扱いを受けていた。

[編集] ナポレオン戦争

アメリカ独立戦争の影響は、ヨーロッパ各国にも波及した。その際たる物がフランス革命である。この期間のイギリスはアメリカ独立戦争の敗戦からの回復期にあたるため、第一次、第二次対仏大同盟に参加したものの大陸の大変動に対して、干渉出来る能力をあまり持ちえていなかった。それでも、独立戦争の意趣返しにフランスの軍港トゥーロンを攻撃し、亡命貴族を受け入れて、本格的にフランスに報復する機会を伺っていたのが、この時期のイギリスの実情である。

こうした状況の大きな転換点となるのがナポレオン・ボナパルトの登場である。ナポレオンの登場は大陸のミリタリー・バランスを大きく崩し、第一次イタリア遠征を終えオーストリア帝国を打ち破ると、フランスにすぐさま危害を与える国はイギリスのみになってしまった。当然、当時のフランス総統政府も軍事上の次の脅威をイギリスと捉え、ナポレオンを対英方面司令官に任命した。と言っても当時のフランスにドーバー海峡を渡ってイギリスに直接侵攻できるだけの軍事力は持ち合わせていなかったため、この職への就任は事実上の左遷であった。しかしイギリスの脅威に対抗する事も又必要であったため、ナポレオンはイギリスと、イギリスの植民地であったインドの連絡を絶ち、イギリスを経済的に疲弊させる事を目的としてエジプト遠征を決意した。これがイギリスにとってのナポレオンとのはじめての直接対決であり、以降17年間続くナポレオン戦争の幕開けでもあった。この遠征の船出は、イギリスの名将ホレーショ・ネルソンを欺く見事なものであり、ヤッファ、アレクサンドリアではイギリス陸軍を打ち負かして見せた。しかしナイルの海戦で補給を担当するフランス艦隊が、ネルソン率いるイギリス艦隊に大敗、遠征早期に補給の不安を抱えたため、当初の目的であるイギリスとインドの遮断は達成できず、又大陸においてフランス軍が劣勢に絶たされた事もあり、ナポレオンは遠征を中止してフランスへ帰国した。

フランスへ帰国したナポレオンは、ブリュメール18日のクーデタで政権を掌握、統領政府を発足させ、フランス共和国第一統領に就任した。ナポレオンはその後、第二次イタリア遠征を行い。再びオーストリアを屈服させ、次の矛先をイギリスに向けた。この後英仏関係は、講和へ向かい1802年にアミアンにおいて一時的な和約（アミアンの和約）が成立した。一時的に平和が訪れたかと思われたが、早くも翌年には相互にアミアンの和約が遵守されていないと非難しあう事態となり、早々にこの和約は破棄されてしまった。

更に翌1804年にナポレオンがフランス皇帝に就任すると、ヨーロッパ各国はこれを危険視し、再び対仏大同盟を結成した。以降ナポレオン戦争の性格はフランス王政を復活させ、アンシャン・レジームに戻す事から、次第にナポレオンを追放する事を最終的な目標とする方向へと変わって行く。1805年、ナポレオンの大陸軍はアウステルリッツの戦いにおいてオーストリア、ロシア帝国を打ち負かしたもの、海軍はトラファルガーの海戦で、ネルソン率いるイギリス海軍に壊滅させられる。以降フランスの覇権は大陸に限定されたものとなり、ついにナポレオンはイギリス本土に攻撃の手を加える事は不可能となった。

1806年、イエナの戦い、アウエルシュテットの戦いでプロイセン王国軍を、翌年フリートラントの戦いでロシア軍を大敗させると、フランスは次の手としてイギリスをヨーロッパから孤立させるべく大陸封鎖令を発動し、イギリスの経済的孤立を画策したが、これは全くの逆効果で、かえってイギリスとの経済交流の場を喪失した大陸諸国の方が疲弊する結果となった。一方イギリスは反ナポレオン闘争に積極的に加担するようになり、ポルトガル、スペインにおける対仏ゲリラ戦を援助する事になった。

こうした中で1812年のロシア遠征が失敗に終わると、大陸各国は一斉にナポレオンに対して反抗に転じ、イベリア半島戦争でも1813年、ウェリントン公アーサー・ウェルズリー率いるイギリス陸軍がヴィットーリアの戦いに勝利し、最終的にイギリスの勝利で幕を閉じた。東では同年ライプツィヒの戦いでフランス軍が大敗、1814年には連合軍がパリに入場し、ナポレオンをエルバ島へ追放した。

ナポレオン戦争後のヨーロッパの枠組みを話し合うべくウィーン会議が開かれたが、この会議は「会議はおどる、されど進まず。」と言われる状況であり、各国の利害が対立して会談が終結する見通しすら立たなかった。こうしたヨーロッパ各国の対立の空白を狙って、エルバ島からナポレオンが脱出。瞬く間にパリに駆け上がり、帝位に返り咲いた。ヨーロッパ各国は一旦対立の矛先を収め、ナポレオンを再びヨーロッパから追放する事で結束。オーストリア軍は北イタリア、及びライン川方面に、プロイセン軍とイギリス軍はベルギーに展開を始めた。この時ベルギーでイギリス陸軍を率いていたのが、イベリア半島からフランスを追い出したウェリントンである。フランス軍と会敵したウェリントンは、後退させられながらもプロイセン軍の合流を受け、フランス軍を敗走させる事に成功した。これがワーテルローの戦いである。ナポレオンは再び退位させられ、イギリス領セントヘレナ島へと追放された。

ナポレオン追放後のヨーロッパは、旧秩序の維持を目的とした反動的なウィーン体制下でスタートした。これを国際関係下で維持するべく四国同盟（神聖同盟）が締結され、イギリスはオーストリア、プロイセン、ロシアと共にこの体制維持に努力した。又ウィーン体制下では各国の勢力均衡を図るために領土の交換が行われ、イギリスはオランダからセイロンとケープ植民地を得、又ナポレオン戦争中維持した、マルタ島の領有を認められた。

[編集] 産業革命の発展

イギリスでは18世紀から蒸気機関などの新技術が開発され世界に先駆けて産業革命が進展した。当時イギリスは世界の工場と呼ばれるようになった。

[編集] 議会政治と民主主義の発達

ナポレオン戦争での勝利は、イギリス国内ではフランス革命に共感していた知識人と産業革命で勃興しつつあった資本家と労働者たちへの反動政権の勝利でもあった。その状態は1832年まで続き、その年の選挙法改正によって選挙権が小売店主の線まで拡大した結果、法改正の恩恵からもれた大多数の勤労者たちはさらなる選挙権拡大をめざし、政治運動を展開することになった。チャーティズム運動である。この運動は政治参加への要求だけではなく、飢餓にさらされていた労働者たちの熱望をかき立てることに成功した。既成政党であったホイッグ党とトーリー党は、1832年の改正でほぼ満足した資産家・中産階級を味方にしてチャーティズムを押さえようとし、1848年までに鎮圧に成功した。ウィッグ党は中産階級の急進派と連合して「自由党」となり、農業や土地に基礎をおいた貴族の党であったトーリー党は穀物法をめぐる闘争で敗れ、ピールの指導により「保守党」として近代化した。1846年には穀物法が、1849年には航海法が廃止され産業資本家が求める自由貿易が実現し、自由党と保守党、自由貿易派と保護貿易派の政治闘争と平行して、選挙法の改正が1867年、1884年、1918年、1928年と行われる。イギリス議会政治はグラッドストーン、ディズレーリなどの有力な政党政治家たちを通して国政を指導し、民主主義の理念を充実する。第一次世界大戦前後、労働者まで選挙権が拡大した結果として、1906年に「労働党」が成立。この労働党が自由党を吸収しつつ1945年の選挙で大勝し、以後保守党とイギリスにおける二大政党制を形作っている。

[編集] 帝国の最盛期

対仏戦争終了後、ヨーロッパのみではなく各国植民地の地図は一変した。フランスは当面の間、四国同盟によって封じ込められ、スペイン、ポルトガルの植民地は程なく独立し、オランダもケープ植民地をイギリスに奪われた。産業革命によって得た経済的優位性を得ていたイギリスはナポレオン戦争勝利によって覇権を確たるものとしたのである。

アメリカ合衆国大統領モンローの「宣言」とともにラテン・アメリカ諸国諸国の独立を支えた外相カニングの不干渉政策は宗主国と切り離した植民地を衛星経済化しようとの意図に基づいたものであったが、新世界のミドルクラスたるクリオーリョたちは旧弊な元宗主国よりも、イギリスの自由主義に引きつけられた。その為、独立後のラテン・アメリカ諸国はイギリスへの依存を強めていった。独立当初の奴隷制や独裁など、前近代的な要素を残した現地社会はイギリスにとって必ずしも市場としての条件を揃えていた訳ではないが、イギリス人の移入とともに徐々に生活のイギリス化が進行し、19世紀後半までにはラテン・アメリカ諸国は総じて良い市場へと成長したのであった。

三角貿易の要であったインドはインド大反乱を期に、東インド会社の手からイギリス政府の手へと取り戻され、インド帝国として生まれ変わった。運営自体が本国植民地省と総督の手に委ねられた事によって、インドは名実ともにイギリス帝国の最重要植民地となる。この後、19世紀末から20世紀前半にかけて、列強間の植民地獲得競争が激しさを増し、それに伴い帝国のコストは重くイギリスにのし掛かる様になるが、インドはイギリス帝国全体の赤字を相殺し財政を健全化する、いわば帝国のバランスシートとしての役割を担う事になる。

19世紀半ばから19世紀末にかけてのヨーロッパはイギリスのヘゲモニー下にあり、概ね平穏であった。その為、古代のパクス・ロマーナに習い、この時期を称してパクス・ブリタニカ（Pax Britanica:イギリスの平和）と呼ぶ事がある。五賢帝時代のように、この時期のイギリス帝国はまさに最盛期を迎えていた。ヴィクトリア女王の統治の下、科学技術は発展し、選挙法改正により労働者は国民となり、シティには世界中から資本が集まり平和理に各国に影響力を行使する事ができた。しかし、フランスとのアフリカに場所を移した植民地競争、新興国ドイツ、アメリカの追い上げ等、水面下では次の時代に向けた動きが活発化していたのもまたこの時代である。

[編集] 第一次世界大戦

19世紀後半になるとドイツの産業革命が急激に進展し、工業力でイギリスに追いつく勢いを見せた。国内産業の発達したドイツは海外に新しい植民地を欲し、すでにイギリス、フランスによって色分けが成されていた植民地の再分割を主張するようになった。このためドイツとの対立が激化した。イギリスは対ドイツの安全保障策としてフランスと英仏協商を、ロシアと英露協商を結んで三国協商とし、ドイツ、オーストリア、イタリアとの三国同盟に対抗しようと試みた。1914年、サラエボ事件によってオーストリア・ハンガリー帝国次期皇位継承者フランツ・フェルディナントが暗殺された事を契機にして、ヨーロッパの大国間同士が争う第一次世界大戦に突入した。

イギリスはドイツが中立国ベルギーを侵略した事に対して参戦。イギリス軍は西部戦線に参加し、フランス、ベルギー軍と共にドイツ軍と対峙した。当初イギリスでもこの戦争は比較的短期間で終了すると予測されていたが、両軍とも北海からアルプスまで至る塹壕を掘ってにらみ合い、なかなか相手の前線を突破できなかった。この戦争は人類史上初の世界的規模で展開した最初の総力戦となった。この経験はイギリスに限らず、ヨーロッパ全土に歴史的な影響を残した。

総力戦では国家の持てる軍事力以外にも、工業力、経済力、外交能力などあらゆる能力が全て戦争に動員される。イギリスにおいてもこの期間イノベーションが進み、西部戦線での塹壕突破を目的として戦車が発明された。外交面ではドイツの背後にある同盟国トルコを倒すために、戦後の中東地域の枠組みに関する約束手形を乱発した。そのうち将来パレスチナ地域にユダヤ人国家の設立を約束したのが、バルフォア宣言、アラブ人のトルコからの独立を約束したのが、フサイン・マクマホン協定、ロシア、フランスとの間で中東利権のドイツの排除と再分割を約したのがサイクス・ピコ協定である。当然これらの諸協定は相互に矛盾するものが多く、戦後の中東地域の混乱を増大させるきっかけともなった（イギリスの三枚舌外交と呼ばれる）。

この戦争は、イギリス・フランスの敗北によって対英仏債務の回収が出来なくなる事を恐れたアメリカが、長い孤立主義を破ってヨーロッパの戦争に参加すると言う事で軍事的には解消された。結果として戦争には勝利したものの長期間に及ぶ総力戦によって国力が疲弊したイギリスにも影が落ち始めた。特に新大陸の若い国アメリカの助けなしで戦争を終えることは出来なかったということは、19世紀から20世紀のはじめまで、ヨーロッパはもとより世界的規模でリーダーシップを発揮し続けたイギリスが、その座から落ちていく事を示していた。

[編集] グレートブリテンおよび北アイルランド連合王国時代

[編集] アイルランドの独立

アイルランドのイギリスに対する反発は根強いものがあり、結局アイルランドは1916年に独立を宣言、英愛戦争（アイルランド独立戦争）の後、1921年の条約でイギリス連邦内のアイルランド自由国として正式に連合王国から分離する。第二次世界大戦後はアイルランド共和国となって1949年にイギリス連邦を脱退した。クロムウェルのアイルランド征服以来の入植によりプロテスタント系住民が多くなっていた北アイルランドは、カトリック系が多数を占める南アイルランドとは袂を分かち、連合王国に残る途を選んだ。しかしその為に北アイルランドでは少数派であるカトリック系住民と多数派のプロテスタント系住民の間に対立の火種を残す事となった。

[編集] 両大戦間期

[編集] 第二次世界大戦

第二次世界大戦では再びドイツと戦い、ドイツ空軍の空襲でロンドンをはじめ大都市が大きな打撃を蒙った。日本軍が香港、シンガポールの拠点を陥落させ、インドに侵攻したことも植民地支配に対する打撃となった。イギリスはもはやアメリカなしでは世界的な戦争に勝利することはできず、戦後はアメリカが世界的な覇権を確立する。また世界的な植民地独立の波によって海外植民地も失われた。

[編集] 冷戦期

イギリスでは第二次世界大戦終了直後に保守党と労働党の挙国一致内閣が解消され、チャーチル率いる保守党政権は選挙管理内閣となった。1945年7月に行われた戦後初の総選挙においてクレメント・アトリー率いる労働党が勝利し、戦後のイギリスの再建は労働党によって行われる事になった。なおこの政権交代はポツダム会議の会期中に行われたため、アトリーはチャーチルに代わってポツダム会議に参加する事になった。

労働党による戦後再建策は大きく分けて2つあり、1つはゆりかごから墓場までと言われる福祉国家政策と、石炭、鉄道、通信など基幹産業の国有化であった。これらの政策は、この時点では第二次世界大戦において壊滅的な打撃を蒙ったイギリスの復興に対して、一定の効果を持っていたと評価できる。また現実的に見てイギリス帝国の維持は難しいと判断され、インド、ビルマ、セイロンなどの独立が容認された（→アジア・アフリカ諸国の独立年表）。しかしインドの場合、インドとパキスタンの紛争の火種を残したまま独立させた事は忘れられてはならない。

第二次世界大戦終了後、ヨーロッパは自由主義国家群の西ヨーロッパと、社会主義国家群による東ヨーロッパの2つに分裂した。この状況を指して「バルト海のシュテッティンから、アドリア海のトリエステまで、ヨーロッパを分断する鉄のカーテンが下ろされている。」と言ったのはチャーチルである。東ヨーロッパの盟主はソビエト連邦であったが、もはやイギリスに西ヨーロッパのリーダーとなる国力はなく、西ヨーロッパの戦後復興をリードし、自由主義陣営の盟主となったのはアメリカ合衆国であった。1947年のトルーマン・ドクトリンは、イギリスとアメリカの立場の転換を表した1つの事例である。このアメリカを筆頭とする自由主義陣営と、ソ連を筆頭とする社会主義陣営の直接戦火を交えない対立が冷戦である。以降1989年までのイギリス史は、基本的にこの冷戦の枠組みの中で進展していく事になる。

1949年、西ヨーロッパの新しい安全保障の枠組みとして北大西洋条約機構が発足し、イギリスはこれに現加盟国として参加した。アメリカの核の傘の中に入る事になった。またイギリス自身も1952年に独自の核保有を行っている。

ヨーロッパ大陸では1951年、フランス、ドイツ、イタリア、オランダ、ベルギー、ルクセンブルクの6カ国によってヨーロッパ石炭鉄鋼共同体が発足、1957年にはこれをベースとしてヨーロッパ経済圏の確立を目指すヨーロッパ経済共同体（EEC）が成立した。イギリスではこれに対抗して1959年、スウェーデン、ノルウェー、デンマーク、オーストリア、スイス、ポルトガルの7カ国でヨーロッパ自由貿易連合（EFTA）を結成した。EFTAは域内での自由貿易が目的であったが、フランス、ドイツなどのヨーロッパの先進工業地域、経済的な中心地はEECに抑えられていた。又1967年、ヨーロッパ石炭鉄鋼共同体、ヨーロッパ経済共同体にヨーロッパ原子力共同体を統合してヨーロッパ共同体（EC、現在の欧州連合に直接つながる流れ）が誕生すると、ヨーロッパ中心部に巨大な関税同盟とマーケットが出現し、イギリスもECに加わるべきであるとする議論が活発になった。これにはイギリスにも元ヨーロッパの盟主としての意地とプライドがあり、保守主義者を中心として根強い反対論が存在したが、1973年、イギリスはデンマークと共にEFTAを脱退、ECへの加盟を果たした。この時イギリス、デンマークと共にアイルランドもECに加盟し、これが現在も続くヨーロッパ共同体の拡大の始まりであった。

戦後イギリスで行われた福祉国家制度と基幹産業の国有化政策にもかかわらず、旧態依然とした階級制度は残り、生産設備の老朽化とあいまってイギリスの経済活力が失われた。1970年代には「英国病」、「ヨーロッパの病人」と呼ばれるほど経済状況が悪化した。これに追い討ちをかけたのが1973年に勃発したオイル・ショックで、イギリス経済は大打撃を蒙った。この状況を改善する事を期待されて登場したのが、1979年の総選挙で大勝した保守党党首マーガレット・サッチャーである。サッチャーは「小さな政府」を目標とし、規制緩和や福祉制度見直しなどの大胆な改革を実施した。また、労働党左派や労働組合を狙い撃ちに、戦後国有化された基幹産業の民営化、炭坑の閉鎖、大ロンドン市の解体、福祉制度の圧縮に乗り出した。これを1980年代に入って模倣し、通信、専売、国鉄の3事業の民営化に乗り出したのが日本である。結果、失業率は激増し、リヴァプールなど工業地帯の都市はどん底の状態に陥ったが、イギリス経済は金融部門などを牽引車に1980年代後半から回復傾向を見せ始め、90年代には英国病の症状は改善されるに至った。

又サッチャーは対外的にも強硬的な姿勢を示した。1982年のフォークランド紛争はその一端で、フォークランド諸島を占領したアルゼンチンに対し、すぐさま陸海空軍を出動させフォークランド諸島を奪還した。これにより一時落ち込んでいたサッチャーの支持率は盛り返したと言われる。又当時のアメリカ大統領ロナルド・レーガンに協調し、ソビエト連邦のアフガニスタン侵攻に反発して新冷戦と呼ばれる状況を作り出した。

[編集] 現代

冷戦の末期を強力に指導した保守党政権は、冷戦の終了後も政権党としてあり続け、1997年の総選挙で労働党に大敗してトニー・ブレア政権が誕生するまで政権を握り続けた。この期間、東西冷戦の終結とともにヨーロッパの統合が大いに進み、ヨーロッパ共同体はヨーロッパ連合へと発展した。またユーロを統一通貨とする通貨統合も進められているが、イギリスはユーロには参加せず、自国通貨であるポンドの使用を続けている。

1997年に誕生した労働党政権は、それまでの福祉政策の見直しを図り、リベラルな方向性を示しながらも左派中道と呼ばれる政策に大きく転換してきた。これはイギリス国内において中間層の拡大を反映しており、2大政党のそれまでの政策の大きな違いは徐々に消滅しつつある。1998年にはベルファスト合意を結び、IRA暫定派と和平の合意が成立した。

2001年にアメリカ同時多発テロ事件が起こるとブレア政権はアメリカ支持を表明し、これに続くアフガニスタン戦争と2003年のイラク戦争に対して派兵を含めた積極的な支援を行った。2005年9月にはバスラにおいてイラク警察に拘束された英兵を拘置所から奪還し、騒乱に繋がった。

[編集] 関連項目

イギリス君主一覧
イングランドの歴史 - スコットランドの歴史 - アイルランドの歴史 - ウェールズの歴史
イギリス帝国
英語史

[編集] 外部リンク

British History（英語）

"http://ja.wikipedia.org../../../%E3%82%A4/%E3%82%AE/%E3%83%AA/%E3%82%A4%E3%82%AE%E3%83%AA%E3%82%B9%E3%81%AE%E6%AD%B4%E5%8F%B2.html" より作成

カテゴリ: イギリス | ブリテン諸島の歴史 | イギリス史 | 各国の歴史