セブン-イレブン
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| 種類 | 株式会社 |
| 略称 | セブンイレブン |
| 本社所在地 | 102-8452 東京都千代田区二番町8番地8 |
| 電話番号 | 03-6238-3711 |
| 設立 | 1973年11月20日 |
| 業種 | 小売業 |
| 事業内容 | コンビニの経営 |
| 代表者 | 代表取締役会長・最高経営責任者(CEO) 鈴木敏文 代表取締役社長・最高執行責任者(COO) 山口俊郎 |
| 資本金 | 172億円 |
| 売上高 | 2兆4,987億5千4百万円 |
| 従業員数 | 4,804人（平成18年2月28日現在） |
| 決算期 | 2月 |
| 主要株主 | セブン＆アイ・ホールディングス(100%) |
| 外部リンク | www.sej.co.jp |
セブン-イレブン(7-ELEVEn)は日本におけるコンビニエンスストア最大手である。日本ではセブンアンドアイグループの持株会社である、株式会社セブン&アイ・ホールディングスの子会社である株式会社セブン-イレブン・ジャパン（Seven-Eleven Japan Co., Ltd. 略：SEJ）が展開している。東日本(関東と北海道だけではない)では「セブン」、西日本(特に近畿地方中心)では、「イレブン」と略されることがある。
最後のnが小文字なのは「7 ELEVEN」として登録を行った際、“単なる数字では商標として認められない”と言われたからである、という説があるが、実際のところ、ロゴが生まれたのが大昔だったため、セブンイレブン側もよく分からないと言っている。
コーポレートスローガンは、「セブン-イレブン いい気分！」で、開業当時から使っている。以前は「開いててよかった」もあったが、1990年代には消滅している。
作業着・ユニフォーム販売のセブン・ユニフォームを展開する白洋社とは無関係で、資本関係などはない。
目次 |
[編集] 沿革
- 1973年11月 - 株式会社ヨークセブンを設立し、アメリカ本社のサウスランド社とライセンス契約を締結。
- 1974年5月 - 東京都江東区に第1号店「豊洲店」を出店。ちなみに最初に売れた商品はサングラス。
- 1975年6月 - 福島県郡山市虎丸店で24時間営業開始。
- 1976年5月 - 出店数100店舗達成。
- 1976年9月 - ベンダーの集約化、共同配送開始。
- 1978年1月 - 社名を株式会社セブン-イレブン・ジャパンに改称。
- 1979年10月 - 東証第2部に上場
- 1980年11月 - 1,000店舗達成。
- 1981年8月 - 東証第1部に指定替え。
- 1982年10月 - POS（販売時点情報管理）システム開始。EOB（電子発注台帳）による発注開始。
- 1984年2月 - 2,000店舗達成。
- 1985年8月 - 双方向レジ導入開始。
- 1987年3月 - 米飯共同配送3便制導入開始。
- 1987年4月 - 3,000店舗達成。
- 1987年10月 - 東京電力料金収納業務取扱い開始。
- 1988年3月 - 東京ガス料金収納業務取扱い開始。
- 1988年11月 - 米飯20℃温度管理体制導入開始。
- 1989年2月 - 第一生命保険料払い込み取扱い開始。
- 1989年6月 - NHK放送受信料“継続振込”取扱い開始。
- 1989年11月 - プリペイドカード取扱い開始。
- 1989年12月 - 米国サウスランド社からハワイ事業部を買い受ける。
- 1990年5月 - 三井海上ファミリーバイク自賠責保険取扱い開始。
- 1990年6月 - 4,000店舗達成。
- 1991年3月 - 米国サウスランド社の株式を取得し子会社化。
- 1991年4月 NTT料金収納業務取扱い開始。
- 1991年5月 ISDN導入開始。
- 1993年2月 - 5,000店舗達成。
- 1993年11月 「セブン-イレブンみどりの基金」設立。
- 1993年12月 ヴァウチャー（共通食券）取扱い開始。
- 1994年4月 - 割賦販売代金収納業務取扱い開始。
- 1994年11月 - スキーリフト共通引換券取扱い開始。
- 1995年5月 - 6,000店舗達成。
- 1995年6月 - 通信販売代金収納業務取扱い開始。
- 1996年4月 - 国際テレホンカード取扱い開始。
- 1996年10月 - カラーコピー機導入開始。
- 1996年11月 - ゲームソフト販売開始。
- 1997年6月 - 7,000店舗達成。
- 1997年11月 - 衛星通信による総合情報システム導入開始。
- 1997年12月 - 節電装置導入開始。
- 1998年5月 - 音楽CD販売開始。
- 1998年10月 - 雑誌定期購読予約サービス開始。
- 1999年3月 - 新型POSレジ導入開始。栄養ドリンク剤販売開始 。
- 1999年7月 - 山形県へ出店開始。
- 1999年11月 - 8,000店舗達成。イー・ショッピング・ブックス取扱い開始。インターネット代金収納サービス開始。
- 2000年2月 - 電子商取引(EC)事業の「株式会社セブンドリーム・ドットコム」設立
- 2000年7月 - セブンドリーム・ドットコム、サービス開始
- 2000年8月 - お食事配達サービスの「株式会社セブン・ミールサービス」設立
- 2000年9月 - セブン・アンド・ワイ、サービス開始
- 2000年10月6日 - 岩手県へ出店開始。
- 2000年11月 - 都内1200店を対象にマルチメディア端末「セブンナビ」稼働（2002年10月終了）
- 2001年4月 - イトーヨーカ堂と共同出資により「株式会社アイワイバンク銀行（現 セブン銀行）」設立。
- 2001年5月 - アイワイバンク銀行（現 セブン銀行）の店内ATM（現金自動預け払い機）設置開始。
- 2001年6月22日 - 大分県へ出店開始。
- 2001年7月19日 - 和歌山県へ出店開始。
- 2001年7月26日 - 奈良県へ出店開始。
- 2001年8月 - 「保存料・合成着色料」を使用しないオリジナル・ファスト・フード商品を販売。
- 2002年2 - 9,000店舗達成。
- 2002年7月12日 - 愛知県へ出店開始。
- 2002年11月 - チケットサービスの取扱い開始、複写機を利用したマルチメディア端末稼働。
- 2003年8月 - 10,000店舗達成。
- 2004年1月 - 合弁会社「セブン-イレブン北京有限会社」設立
- 2004年4月 - 中国・北京で第1号店出店（北京市東城区・東直門店）。
- 2005年2月 - アイワイバンク銀行（現 セブン銀行）のATMを9,652店舗に設置
- 2005年3月 - 7-Eleven,Inc.を会社として、IYグループ（現 セブン＆アイ・ホールディングス）のコンビニエンスストア事業の運営管理を譲り受ける。
- 2005年9月1日 - セブン-イレブン・ジャパン、イトーヨーカ堂、デニーズジャパンの3社で株式移転により持株会社・セブン&アイ・ホールディングス設立。
- 2005年11月9日 - 株式公開買い付け等によりアメリカ法人の7-Eleven Inc.を完全子会社化（下記の「アメリカ法人の子会社化」参照）。
- 2005年11月18日 - 岐阜県へ出店開始。
- 2006年2月14日 - 株式取得によりセブンアンドワイ株式会社を子会社化。
- 2006年2月16日 - 三重県へ出店開始。
[編集] 国際的展開
セブン-イレブンは、20ヶ国程度にコンビニエンスストアチェーンを運営する国際集団である。日本以外では、アメリカ合衆国、カナダ、ノルウェー、スウェーデン、デンマーク、韓国、オーストラリア、中華民国（台湾）、中華人民共和国、香港、マレーシア、メキシコ、フィリピン、タイ王国、シンガポール、プエルトリコ、南アフリカなどに展開している。
発祥の地は米国のテキサス州オーククリフである。1946年に現在の名称を用いるようになる。1991年にイトーヨーカ堂の傘下に入る。アメリカ南部の氷の小売店から始まった。電気冷蔵庫が普及する前、どこの町にも氷店はあったが、セブン-イレブンの前身であるサウスランド・アイス社はサービス向上のため週7日/16時間営業を始め、さらにパンや牛乳なども置くようになった。
名称は、アメリカ本土では当初、朝7:00から夜11:00(23:00)まで営業していた（現在は24時間営業が多い）ことから由来している。日本でも以前はこの時間帯で営業している店舗も多数あったが、現在は地方など例外的な一部の店舗を除いて、全て24時間営業となっている。
nのみ小文字の理由は、数字だけでの商標登録が認められなかったため等、諸説ある。公式ホームページでは、現在、理由はわからないとしている。
[編集] 日本国内の展開
[編集] 日本国内の運営会社
イトーヨーカドーの子会社ヨークセブン（現 セブン-イレブン・ジャパン）が、アメリカのSouthland Corporation（サウスランド社／現 7-Eleven, Inc.）からライセンスを取得して、日本で事業を開始した。当時、イトーヨーカドー社内では、日本におけるコンビニ事業の将来性に懐疑的であったが、これを推進した鈴木敏文が、失敗時には自己が保有するヨーカドーの株式で穴埋めをすることを条件に、オーナーである伊藤雅俊の了解を取り付けた。その後、アメリカとの商習慣や食習慣の違いからそのままでは通用せず、次第に日本の市場に特化していった。おにぎりや弁当の販売、POSシステムの導入、メーカーとの提携による独自商品の開発、店舗周辺の住民構成やその日の天候・近隣の学校のイベントなどに合わせたきめ細かい売場構成を行うなど、需要の開拓や流通効率性の向上に努めて、高収益を維持している。
アメリカで誕生したセブン-イレブンの業態は日本市場で大きく進化し、1991年にはイトーヨーカドーおよびセブン-イレブン・ジャパンが当時経営に行き詰まっていたライセンス元のSouthland Corporationを支援するために同社を買収、子会社化している。
7月11日はセブン-イレブンの日。全国でセブン-イレブン店のオーナー、従業員、本部社員が店舗周辺を一斉清掃する日になっている。ちなみに11月7日にも清掃活動を行い、年二回行っている。
2005年11月よりポール看板がイトーヨーカドーと同じくセブン&アイ・ホールディングスのシンボルマークに順次取り替えられている。
また、旧看板は、海外の店舗とは多少異なる。海外の店舗は、四方緑に囲まれているが、日本の旧看板は、上の部分に緑の部分がない。
[編集] 店舗展開
日本のコンビニエンスストアチェーンの草分け的な存在で、2005年12月現在、全国11,000以上の店舗と日本で最大の店舗数を持つ。また大手コンビニエンスストアチェーンのなかで1店舗あたりの販売額が最大であり、この強力な販売力を生かし、しばしばメーカーと協力してセブン-イレブン限定商品を販売したり、セブン-イレブン先行販売を行うことがある。ただ、特定の地域へ集中的に出店するというドミナント政策を基に店舗展開を行っている為、店舗数の割には未出店の地域が多く、2006年10月時点でも未だ青森県、秋田県、富山県、石川県、福井県、鳥取県、島根県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、鹿児島県、沖縄県の13県が未出店地域となっている（特に未出店地域のうち、秋田県と四国四県に関しては、セブン-イレブンの出店計画が今のところ無い白紙の地域である。原因はコンビニATM#未設置地域・設置が後年となった地域も参照）。東海3県は元々同じ米国系だったサークルK（現・サークルKサンクス）の本拠地であるため、進出が遅れた。（他系列のコンビニチェーンが優勢であるのも未出店地域が多い要因である）
ただし岐阜県・三重県については隣接する愛知県の配送網から商品配送を受け新たな配送センター等の設置は行わないため愛知県に隣接する県南部地域（岐阜県）・県北部地域（三重県）の一部のみの出店となっている。また、大分県も福岡県の配送網となるため、進出から長らく福岡県に隣接する県北西部地域の一部のみの出店となっていた（即ち県庁所在地の大分市、国際観光都市の別府市には出店していなかったが、2007年に出店）。さらに、北東北地方で唯一展開している岩手県もやはり宮城県の配送網で、宮城県に近い一関市のみの出店である。
他チェーンと違い、地元資本によるエリアフランチャイズは認めていない。
このことは、採算という一面もあるが、CEOの商品品質に対する絶対的信頼の確保が優先されている結果である。（詳しくは、会報誌、四季報を参照） たとえば、コンビニにおける定番商品としての弁当類には、一切の人工添加物をいち早く排除した商品構成に完全移行しており、食品の安全を保証している。
セブン-イレブンが日本最初のコンビニエンスストアチェーンと認識されていることが多いが、実際にはファミリーマートの方が早いのと北海道中心に展開しているセイコーマートはそれよりもさらに早く開始しているが当時はコンビニと言う形態をとっておらず単なる個人商店でしかなかったので国内においてコンビニエンスストアという業態を最初にやり、そして普及させたのはセブン-イレブンであるということは言えるだろうし、セブン-イレブン第1号店である豊洲店は日本式コンビニエンスストアの最初の店でもあるという見方も広まっている。
[編集] 商品券・ポイントカード
なお、平成15年8月より開始されたサービスとして、北海道地区限定でポイントカードのサービスがある。100円（税抜き）で1ポイントで1ポイント＝1円で使用できる。ただし、ポイントが反映されるのは次の日の午前7時以降となっている。新聞・雑誌はポイント除外品となっている。
2005年12月1日より、今までセブン-イレブンでは使用ができなかった「IYグループ商品券」に変わる新たな商品券として「セブン&アイ共通商品券」を発行し、こちらについてはセブン-イレブンでも使えるようになる（これに伴い、2005年11月30日をもって「IYグループ商品券」の発行は停止されたが、それ以降もイトーヨーカドー・エスパ・ファミール・デニーズ・ヨークマート・ヨークベニマル・ロビンソン百貨店・メリーアン・ステップス・オッシュマンズ及びグッディハウス原宿などで使用可能。ただし、セブン-イレブンでは2005年12月1日以降も「IYグループ商品券」については使用できない。なお、「セブン＆アイ共通商品券」についてはセブン-イレブンでの販売は行わない）。
[編集] 電子マネー
2007年春に、FeliCa方式を採用したセブン＆アイ独自の電子マネーnanaco（ナナコ）を導入する予定である。（技術開発はジェーシービー、発行主体はアイワイ・カード・サービス）また、これにあわせて導入を進めている新型レジスター（第6次）には、各種電子マネーに対応する、松下電器産業製の「マルチリーダーライター」が組み込まれており、QUICPayを利用できる予定であることがアナウンスされているほか、その他の各種電子マネーの利用も可能にしたいとしている。
[編集] 独自商品
数多くあるオリジナル商品の中に、モンドセレクションを受賞した「極上のひとくち」がある
- 2006特別金賞 ・極上のひとくちシリーズ フィナンシェ
- 2006金賞 ・極上のひとくちシリーズ3商品受賞 エクストラビターチョコ,ふんわりバームクーヘン,バタークッキー
[編集] 独自なもの
- セブン銀行
- セブンアンドワイ
- セブンドリーム・ドットコム
- セブンミール（食事配達サービス・関東甲信越のみ）
[編集] 特徴のある店舗
- 航空自衛隊浜松北基地 - 全国初の自衛隊庁舎内コンビニで浜松北基地庁舎内に店舗がある。セブン-イレブン店舗で唯一の防衛庁関連施設店である。
- 東京都庁第二本庁舎店 - 全国初の都道府県庁舎内コンビニで東京都庁第二本庁舎内の1階北側に店舗がある。セブン-イレブン店舗で唯一のイートインコーナーを持つ。2005年1月25日開店。
- 早稲田大学学生会館店 - 早稲田大学 戸山キャンパス敷地内 学生会館2階
- 東洋大学白山キャンパス店 - 東洋大学 白山キャンパス敷地内 6号館地下1階
- イトーヨーカドー川口店 - Ario川口 Ario川口1階 お金の便利コーナー内にあり、一般商品は扱っていない。各種料金収納とマルチコピー機サービスを提供。2005年11月29日開店
- 他に上記と同様な店舗を、イトーヨーカドー蘇我店・八千代店・葛西店の各店にある「お金の便利コーナー」内にも展開している。
- 新北九州空港（2006年3月16日に開港）のターミナルビルにも、同空港が24時間運用で羽田線との間に早朝・深夜便を飛ばすことから、全国の空港ビルでははじめて「セブン-イレブン」が出店。営業は24時間行う。
- 八潮PA店 - 首都高速道路6号三郷線 八潮パーキングエリア内に高速道路初出店。2006年5月25日開店
[編集] セブン-イレブンを巡る訴訟
加盟店との間で、廃棄された商品からもロイヤルティーがかけられ、不当利得を得ているとしていくつかの訴訟が起こされている。
[編集] アメリカ法人の子会社化
- 1991年には本家アメリカでセブンイレブンを展開していたSouthland Corporation（サウスランド社）が経営に行き詰まってしまう。そこで、イトーヨーカドーおよびセブン-イレブン・ジャパンが支援のためにサウスランド社を子会社化（7-Eleven Inc.に社名変更）し、日本流のコンビニ商品管理システムを導入するなどして経営を立て直した。
- 持株会社制に移行した2005年9月には、7-Eleven Inc.の完全子会社化を決定。セブン-イレブン・ジャパンの完全子会社IYG Holding Co.（アメリカ・デラウェア州法人）を通して、株式公開買い付け(TOB)を9月6日から実施。7-Eleven Inc.の経営陣の同意を得ていなかったため、買い付け条件が不十分との難色を示されて、TOB価格の15%引き上げや期間延長を余儀なくされるなどしたが、11月9日にTOBは終了し、95.4%の株式を取得。テキサス州法に基づく略式合併（残存株主に金銭交付）により、一旦セブン-イレブン・ジャパンの直接の完全子会社なっている。その後、セブン-イレブン・ジャパンは完全子会社（アメリカ・デラウェア州法人）として、SEJ Service LLCとSEJ Finance LLCの持株会社2社を設立して、IYG Holding Co.の株式をそれぞれ60%と40%保有させている。
[編集] 子会社
- 7-Eleven,Inc.
- SEVEN-ELEVEN(HAWAII),INC.
- セブン-イレブン北京有限会社
- 中華人民共和国の首都北京市を中心に店舗を展開
- 株式会社セブンドリーム・ドットコム
- 通信販売会社
- セブンアンドワイ株式会社
- 株式会社セブン・ミールサービス
- 配食サービス
- 株式会社SEキャピタル
[編集] 主要関連会社
- 株式会社セブン銀行
- 銀行、旧アイワイバンク銀行
- 株式会社テルベ
- 株式会社セブン＆アイ出版
[編集] 関連項目
- ゴッドアフタヌーン アッコのいいかげんに1000回（同社がメインスポンサーを務めるニッポン放送の人気長寿番組。但しネットされている福井放送・ラジオ沖縄、及びネットされていた南海放送のある愛媛県は未出店地域であるためスポンサーには就いていない。）
[編集] 外部リンク
- セブン&アイ・ホールディングスグループ
-
コンビニエンスストア: セブン-イレブン 総合スーパー(GMS): イトーヨーカ堂 大型ショッピングセンター: Ario(モール・エスシー開発) ファミリーレストラン: デニーズ | ファミール スーパーマーケット(SM): ヨークベニマル | ヨークマート | カドヤ | サンエー | ザ･ガーデン自由が丘(シェルガーデン) 百貨店: そごう、西武百貨店(ミレニアムリテイリング) | ロビンソン百貨店 専門店: ロフト | メリーアン 金融サービス: セブン銀行 | アイワイ・カード・サービス IT/サービス業: セブンドリーム・ドットコム | セブンアンドワイ
