広告
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
- メディアを利用した宣伝活動。本稿で解説。
- 博報堂が年に4回刊行する雑誌の名称。[1]を参照
広告（こうこく）は宣伝活動の一つで、特に放送や新聞、雑誌などのマスメディアを利用したり、鉄道駅、鉄道車両、バスといった交通機関の施設など、何らかのメディアを利用して行う宣伝のことをいう。
通常、広告主（クライアント）と媒体（メディア）の間に、媒体から権限を委ねられた広告代理店が介在し、広告主は広告代理店に対して料金などの交渉を行うことになる。
目次 |
[編集] 広告の規制
広告の内容については、不当景品類及び不当表示防止法（景品表示法）や薬事法などの法令、業界の公正競争規約などで規制されるほか、各メディアで独自の広告掲載基準を持っており、表現が基準に合わない場合には修正を要請されたり[2]、場合によっては掲載を拒否されることもある。しかし、掲載基準の運用は全体的に甘いため、誇大表現の広告が後を絶たず、特に不動産業や貸金業（中でもスポーツ新聞や夕刊紙などで広告している、トイチと呼ばれる登録間もないサラ金業者）など社会問題を引き起こしている業種も存在する。
[編集] 業種に対する規制
医療機関、医業等などの広告は医療法第69条で規制されてきたが（診療科目や診療時間・休診日、住所、電話番号、地図程度しか出せなかった）、2001年に規制が一部緩和された（医師名、所属学会、ホームページURLなど）。
タバコの広告は、1990年代以降、財務省令などで規制が強化されている。
[編集] 広告の産業規模
日本の広告費は、経済産業省の特定サービス産業動態統計や、電通の発表資料でみることができる。
2004年の広告費は、特定サービス産業動態統計では5兆4,684億円、電通資料では5兆8,571億円となっており、概ね5兆円後半程度と思われる(特定サービス産業動態統計は額ベースで全国の7割超の事業所をカバー。電通資料は自社取引に推計を加えたものとなっている。双方のカバー率及び推計に違いがあるため、値には差がある。一般的にニュース等で広告費として取り上げられるのは電通資料の値)。傾向として、主要四媒体広告(テレビ、新聞、雑誌、ラジオ)はテレビ以外は低迷、その他の広告では、インターネット広告（サーチエンジン連動型広告）が大きく伸びていることがあげられる。
[編集] 広告メディア
[編集] 通信系メディア
[編集] 紙メディア
[編集] 交通機関
※交通広告ともいう
- 鉄道駅、空港、桟橋など内部での掲示
- 車両内中吊（吊り広告）、広告枠への掲示（鉄道車両、バス、タクシー）
- 乗車券、搭乗券
- ラッピング車両 - バスや電車、飛行機の機体外部全体を利用した広告
- 沿線誌、機内誌（フリーペーパー）
- 次の駅（停留所）の案内放送内
[編集] 野外で行われる広告
- 常設の看板類
- スポット的なもの
[編集] その他
[編集] 主な広告代理店
- 電通
- 博報堂
- アサツー ディ・ケイ
- 大広
- 東急エージェンシー
- 読売広告社
- サイバーエージェント
- メディックス
- ジェイアール東日本企画
- デルフィス
- 朝日広告社
- 日本経済広告社
- アイレップ
- セプテーニ
- オプト
- 広報堂
