マスメディア
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マスメディアは、新聞社、出版社、放送局など、特定少数の発信者から不特定多数の受け手へ向けての情報伝達手段となる新聞、雑誌、ラジオ、テレビ等のメディア（媒体）を指す。マスメディアにより実現される情報の伝達をマスコミュニケーション（マスコミ）と言う。
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[編集] 概要
- 1990年代後半から普及したウェブサイトが、既存のマスメディアと肩を並べる影響力を持ちつつあるが、従来のマスメディアと呼ばれる概念に含めてよいかどうか、議論が分かれるところである。
- 取材には資金と組織力が必要なため、インターネット時代においても新聞社などマスコミ企業の優位性は変わらないと思われるが、取材中心の通信社的な役割に縮小し、評論や世論形成は個人のウェブサイトが中心になるという見方が多い。
- マス(mass)は大衆の意味だとされることが多いが、社会集団や大衆、大量などの意もある。世論の形成に際し、メディアでの扱い、メディアからのコメンテートのさじ加減は大きな影響があると言える。その批評が、扱われた当事者によって好ましくない時は、情報操作と批判されることも多い。
[編集] 問題点
- 知識、新しい情報等が伝えられることで時代に対応した便利な生活が送れる一方で、「落ちこぼれ」、「ニート」、「負け組」、「高齢者(化)問題」などといった、人の有様を否定的に扱う言葉を作ったり、否定的に伝えたりすることも行われる。そのために、国民の間に差別意識や偏見意識、敵対的な感情等を芽生えさせたり、いじめを助長したりしかねないような弊害も多くなってきている。さらに、プライバシーの侵害が生じたり、モラルに欠けていたり、偏向や誇張が含まれる場合もある。テレビなどの大衆メディアにおいては、エンターテイメント性への偏重、マスメディア側の正確な知識の欠如、それに起因する対案なき表面的な社会・政策批判、専門家・コメンテイターへの丸投げ、擬似科学（占い、健康関連情報など）への傾倒といった種々の問題点がある。そのため、より正確な情報を手に入れると共に、一方的な情報に踊らされないためにもメディア・リテラシーを身につけ、マスメディアから配信される情報を鵜呑みにしない事が望ましい。
- 日本では記者クラブ制度によって新規のマスコミ企業やフリージャーナリスト、一般市民が記者会見に出席することには制約が多く、このことがインターネット利用者の既存マスコミ企業への反感につながっているという見方がある。
- マスメディアは身内に非常に甘く、メディア側の不祥事が故意に小さく報道されているとの批判もある。例えば、2004年11月に中日新聞の記者が運転免許取り消し中に無免許の上での飲酒運転という極めて重大な犯罪行為を行い、道路交通法違反罪で逮捕されたにも関わらずこの件について中日新聞はその時点では一切報道せず、2006年9月に事実が明るみになってからようやく中日新聞も報道するも、その扱いは非常に小さく、さらに匿名報道であった（朝日新聞など、他の報道では実名であった）。また、2006年現在、飲酒運転を行った公務員や会社員が、免職という重い処分を受けることが相次いでいるのに、この元記者に下された処分は停職3ヶ月であった。この理由として、この記者の親戚に中日新聞論説主幹の田島暁がいたからとも言われている。
[編集] 主なマスメディア
[編集] 関連項目
- ミディアムメディア
- 報道
- 報道被害
- メディア・リテラシー
- イエロー・ジャーナリズム
- やらせ
- 舌禍事件
- 記者発表（プレスリリース）
- マスメディアと芸能
- 広告代理店
- 情報操作
- 風評被害
- 内部告発
- 放送倫理・番組向上機構（BPO）
- マスメディア集中排除原則
- Japanese media (英語版)
