医師
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医師（いし)とは、医学に基づいた傷病の予防、診療および公衆衛生の普及を責務とする医療従事者のこと。
歯科医師・薬剤師とともに、医療3師（医療系3大専門職）の1つ。
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[編集] 名称
- 日本では、一般に「お医者さん」「医者」とも呼ばれる。
- 「医師」という言葉は江戸時代以前から存在していたが、明治以降正式に名称として確立した。
- 米国では伝統的に医師は「Physician」と称される。
- また専門分野ごとに「内科医(Physician)」と呼ばれたり「外科医(Surgeon)」と呼ばれたりもする。
- 欧米で医師の一般名称「Physician」に対して外科医だけが「Surgeon」と呼ばれている理由は、中世より「内科学」＝「医学」とされており、「内科医」＝「医師」であったことによる。「外科医」の仕事は初期の頃は理容師によって行われ、医療補助職として扱われており、現在での義肢装具士や理学療法士等のような存在であったことから、別の名称があてられることになった。
- 博士の学位を持っていない医師までも「ドクター(Doctor)」 と呼ぶことは、日本、英国、オーストラリア、ニュージーランド、等で行われている。本来なら「マスター(Master)修士」のさらに上にある学位の名称である「ドクター(Doctor)博士)」が、転じて医師の名称としても用いられるようになったのは、「医師制度」の発展してきた歴史的背景および免許取得過程上要求された学位が関係している、とされている。
- 医師はフランス語ではMédecin(メットサン)、ドイツ語ではArzt。
[編集] 歴史
古代には病気というものに対して悪魔や神によるもの等と信じられていたため「医師」という職業は世界各地で現在でも宗教と密接に関わっていたものが多い。
西洋において「医」の象徴とされているのはギリシャ神話に登場するアスクレピオスである。アスクレピオスの杖はWHOを含めて世界各国で「医」の象徴として用いられている。しかし、古代ギリシアにおいて医師は奴隷の仕事であった。また古代ローマにおいても医師の地位は高くなかった（ただし、医師には市民権が与えられたという）。
医師の社会的地位が高くなったのは中世のヨーロッパにおいてである。人の命に関わる重要な職業なので、専門職として特別な地位を与え、それに応じた責任が求められるようになった。なお、中国では儒教の影響で医師の社会的地位は現在でも芸術家（陶芸家など）と比べてかなり低い。理由として、中国では何も無いものから形あるものを作り上げる行為に高い価値観を持つためであるといわれる。
東洋において「医」の象徴とされているのは一般に薬師如来が知られているように、日本においては「薬師（くすし）」と呼ばれた和漢薬の専門家が医師の起源となる。当時の薬学である本草学に基づき生薬を用いて診療を行った。日本の漢方医学は中国の漢方医学とは16世紀頃分かれて独自の道を歩いている。
江戸時代においては士農工商の工に当たるとされたが、士分に準ずる扱いを受けることもあった。明治時代、西洋医学を日本に導入するため西洋から医者を招いた。このとき軍医を主に招いたのは明治政府が医師＝士という考えを定着させようと考えていたためであった。また「医師」という呼称が用いられるようになったのは明治時代に入ってからである。それ以前は普通に「医者」と呼んでいた。
日本では明治維新後の制度変更によって、漢方医を志す医師であっても西洋医学を学ぶことが必須とされるようになったが、中国や韓国ではそれぞれ中医、韓医師という医師とは別の資格が並立している。
[編集] 日本の医師制度
- 医師免許取得過程は医学教育を参照。
日本で医師の根拠となっている法は「医師法」である。
医師法第17条に「医師でなければ、医業をなしてはならない。」とある。
- もっとも、医師以外による医療行為が全て禁止されていることを意味しているのではなく、医師法以外の法規にて医療行為が許可されている範囲で、医師以外の者が医療行為は行うことは認められる。例えば、歯科医師は歯科医師法にもとづいて医療行為を行ってよい。看護師や助産師も、医師の指示に基づく場合など、保健師助産師看護師法所定の範囲内での医療行為を行ってよい。レントゲンなどを扱う診療放射線技師や、リハビリを行う理学療法士・作業療法士、救急車で初期救急にあたる救急救命士も然り。これらのことから、医師法17条を、法的な文章ではなく日常の文章で表現するならば 単に"医師は医療行為を行ってよい" ということを意味しているにすぎないという意見もあるが、あくまでも、医師の指示ないし監督下にあることが前提となっている。なお、医師法17条があっても、歯科医師法の効力により、医師が歯科医業を行うことは無資格者による行為として処罰の対象となる。また、民法の規定に基づく監護権を根拠に、親が子供の応急処置を行う場合も、処罰の対象とはならないと一般には解される。詳細は無資格診療の項参照。
保健所の所長、病院および診療所の管理者（院長）は「医師」でなくてはならないと定められている（医療法）。
「医師」は国家資格であり、「医師国家試験」に合格して医籍登録を完了したものに厚生労働大臣より免許が与えられる。1999年に改正された医師法第16条の2に「診療に従事しようとする医師は、2年以上、医学を履修する課程を置く大学に附属する病院又は厚生労働大臣の指定する病院において、臨床研修を受けなければならない。」と明記され、2004年度からは、臨床医として勤務するためには2年間以上の臨床研修を行うことが努力義務とされた。臨床研修を終えていない医師は、医業を続けることはできるが、病院・診療所の長となることができない。この間の「医師」を一般に研修医とも呼ぶこともある（資格名ではなく通称名）。ただし、基礎研究医や産業医、社会医学者、法医学者などはこの義務はない。しかし、これらの分野でも認定医取得条件や求人に2年間の臨床研修を義務づけている場合もある。
2004年5月現在、医師免許に更新期限は無く、医療過誤、犯罪等による資格停止・剥奪は厚生労働省医道審議会により決定され、通常は生涯にわたって有効である。それゆえ、医療事故による死亡事故が起きても隠蔽（死亡診断書の改竄など）する事例が後を絶たない。なぜなら、これらの事例による医道審議会の処分の目安が医業停止3ヶ月から免許停止1年で済み、短期間で医業に復帰できるからである。近年、医療事故が増加の一途をたどっているため医師免許の更新制度導入が叫ばれているが、医道審議会はメンバーの半数が医師によって構成されているため医師免許の更新制度の実現は難しいとされる。日本の「医師」免許は診療科ごとに交付されるものではなく「医師」は法律上はすべての診療科における診療行為を行うことができる、とされている。
近年では日本でも医療の専門傾向が高まり、各診療分野の学会が「学会認定医」、「学会専門医」などの学会認定専門医制度を導入しており、一般診療者への技術度の目安として広まりつつある。しかし、これらは法的には「肩書き」に過ぎず、所持していなくても診療科を標榜することは可能。（但し、麻酔科を標榜するには厚生労働省の許可を得なければならない。（医療法第70条2項、及び医療法施行規則第42条の4に基づく））
また、「医師」には「一人医療法人」という制度があって、「医師」一人でも医療法人が設立できる。
[編集] 「医師」の資格と、他のコ・メディカルの医療資格との関係
法律上は、「医師」の資格があれば、ごく一部の例外を除き、全ての医療行為を行うことが可能である。ごく一部の例外とは、「歯科医師」が行う「歯科医業」のうちの補綴、充填、矯正の業務と、「薬剤師」が行う、”他の”「医師」「歯科医師」「獣医師」が発行した処方箋に基づく調剤のことである。ただし「歯科医業」のうち、抜歯、齲蝕の治療（充填を除く）、歯肉疾患の治療、歯髄炎の治療などは、医師法第17条に定める「医業」でもあり、「医師」が行っても全く問題はない。また、「調剤」に関しても、医師法第22条の規定により、医師は処方箋を交付せずに投薬することが可能であり、薬剤師法第19条の規定により、医師は自らの処方箋により調剤することができる。つまり、医療行為を行う上で、「医師」の資格を保持していることは、そのまま同時に（「歯科医師」「薬剤師」を除き）、看護師、助産師、保健師、診療放射線技師、臨床検査技師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、臨床工学技師、鍼灸師など、他のあらゆるコ・メディカル資格をもっているのと同等の意味を有する。古くは、医療行為は医師のみで行われてきたものである。また、現在でも、離島や過疎地では医師一人で多くの診療科に対する医療行為を完結させる必要がある場合も少なくない。そのため、1人の患者さんを前にしたとき、「医師」の資格により、全ての医療行為が完結できなければならないのは当然のことである。離島や過疎地で、「看護師がいないから看護ができない」「薬剤師がいないから患者さんに薬が出せない」「臨床検査技師がいないから検査ができない」などということはあり得ないことなのである。
[編集] 医師とIT
- IT関連技術の進歩に伴いパソコンが急速に普及し、各病院、医院ではレセコン（レセプトコンピュータ）だけでなく電子カルテも次第に普及しつつある。しかし、患者の重大な個人情報を取り扱うレセプト及びカルテであるだけに、個人情報漏洩事件が頻発する現在、周辺整備をなおざりにしたまま拙速にITを本格導入すれば、医療現場は混乱するのみならず、日本の医療が崩壊するとの指摘さえある。
- 本来、診療を行う為に掛かるコストを支払う診療報酬にIT関連機器（レセコンや電子カルテ等）導入の為の費用は全く考慮されず、その全てを医療機関側が負担してきた。2005年、国は医療制度改革大綱にレセプトのオンライン化の義務化を盛り込んだが、2006年度の診療報酬改定でも初診料の電子化加算（3点）を新設したのみで、約650億円と試算される財源については全く触れていない。
- 誰でもインターネットを通じて様々な医学情報を容易に得られるようになり、ことに先端医療や新興感染症など最新の情報については、場合によっては医師と患者の知識の逆転現象さえ珍しくなくなった。日本ではフリーアクセスが担保されているので、過去の知識にのみ依存し自己研鑽を怠る医師は、インターネットを通じた医師同士或いは患者同士の情報交換などにより自然淘汰される時代を迎えつつある。
- 従来、医師会等を通じてのみ情報を得ていた全国各地の医師同士も、メーリングリスト(ML)を通じて横断的に双方向性に情報・意見交換できるようになった。学会等ではなかなか得られない臨床現場で役立つ医学・医療の経験・知識が、全国的に共有される意義は大きい。
- 1999年冬のインフルエンザ流行時、medpract-ML（実地医療研究ＭＬ）という医療系MLを通じてアマンタジンの有効性が初めて全国的に注目され、その後、迅速診断法や抗インフルエンザ薬などの情報も、医学会や医師会に先んじて様々な医療系MLに流れ、全国各地の医師同士の実体験が共有された。これを学問的にprospectiveに取り纏めたものとして、日本臨床内科医会のインフルエンザ全国調査研究：FLU・STUDY/JPAが注目された。
- 従来、医師会等を通じてのみ情報を得ていた全国各地の医師同士も、メーリングリスト(ML)を通じて横断的に双方向性に情報・意見交換できるようになった。学会等ではなかなか得られない臨床現場で役立つ医学・医療の経験・知識が、全国的に共有される意義は大きい。
- 日本医師会はこうした流れを察知して、インターネット生涯教育講座、医療安全推進者養成講座などをスタートした。様々な医学会からも講演会の映像配信や、ガイドラインのネット上公開などが行われている。一方、既存の枠組みに安住し、医療のIT化に背を向ける医師もまだまだ多く、また、本来、”時空を超え、立場を超えてオープンな情報・意見交換を可能とする”というインターネットの最大のメリットを理解しない体質が、医師の組織には根強いものがある。しかし、新しい世代ではITは日常的なツールであり、世代交替と共に日本の医療のIT化も一気に加速すると思われる。
[編集] 日本の医師定年制
- 日本には、医師の定年制や免許の更新制度は無い（前述のように医療ミスや犯罪などの不祥事を起こさない限り、終身有効である）。68歳定年制のドイツ等と比べ問題であるとする意見もあるが、アメリカでは実証的な研究を積み重ねた結果、人は年をとっても仕事をする能力は落ちない、かなりの程度は経験によっても補うことができる、との結論に至り、定年制を撤廃した。
- 因みに精力的に全国行脚を続けている日野原重明は1911年生まれであり、その講演の中で「アメリカの大学教授選考では、最近は年齢は不問です。つまり、業績、仕事をやる人は、年齢に関係なく教授を続けられるようになった。それに引き替え日本では、大学に定年制が引かれ、アメリカとは逆ですよ。」と発言している。
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- 例外的天才的な一個人の素質が、全ての医者にあるわけではなく、平凡な90％の医者に当てはまる能力を基準に定年制を検討すべきとの声もある。とくに近年のＩＴ技術の発展により、医療知識は日々更新されており、最新の知識を持たない高齢の医者による被害も発生している。
[編集] 健康保険制度と医師
医師免許を取得して初めて医師と呼ばれ、自由診療（保険外診療）を行うことができる。更に保険医の認定を得れば保険診療を行うことができるが、一連の医療行為の中で両者を行うことは混合診療と呼ばれ、現在は認められていない。
日本の健康保険制度は国民皆保険である為、必然的に医師の大半は保険医となり、保険者が決めたルール（保険適用）の中で診断・治療を行っている。しかし、保険適用と認められるまでに時間が掛かり過ぎ、医療の現場で必要な薬が使えない、との批判に加えて、予防医学に衆目が集まる昨今、その声を背景に市場原理の導入を睨み混合診療解禁を主張する者も多い。
国民にとって最も重要な事は、病気にならないことである。しかし、目覚しい進歩をとげ、多くの病気において早期診断・早期治療を可能としつつある現在の医学と言えども、何を持って予防しえたかとするか、治療に比べれば遥かにその医学的評価は難しい。病気の早期発見を謳ういわゆる人間ドックや病気にならぬ為の予防医学などに、現時点では保険が利かない由縁である。（一日人間ドックなどは、人によっては自治体や健保組合などからの補助が出る場合もある）
[編集] 米国の医師制度
- 医師免許取得過程はアメリカの医学教育を参照。
- 米国では全州共通の医師免許はなく、全ての医療関連免許はそれぞれの州ごとに与えられている。即ち、医師国家試験は連邦政府が実施して合否を判定し、医師免許証等は当該州で診療活動を希望する医師から提出された国家試験の合格証と研修実績などの書類を審査し、州が医師に交付している。
[編集] 英国の医師制度
英国でも、日本のように「医師」であれば事実上すべての診療科を行うことができるということはなく、各診療科ごとに専門医資格が必要とされている。また「家庭医(一般医療)」と「病院医(専門医療)」とが厳格に区別され、それぞれ専門領域として独立している。
英国では、医師の国家試験は存在せず、歴史ある国家として大学の権威が大きく認められているため、各大学の「卒業試験」に合格し卒業することで「医師免許」が与えられる。また英国には私立の医学部は存在せず、すべて国立である。また医学部では留年は認められていないために中退者も少なくない。
日本と同様に、高校卒業後に大学医学部に入学できるが、医学部入学には「統一試験」なるものが存在し、面接、筆記、書類審査とが厳重に行われた後に医学部入学の許可が与えられる。医学部は約5年制で、各大学ごとに様々なカリキュラムが組まれている。卒業後は1年間の臨床研修が義務付けられ、その後に専門とする診療科を選択する。ここで大きく「家庭医(一般医療)」と「病院医(専門医療)」とに進路は選択され、それぞれ研修が行われる。そして研修終了の後にそれぞれ一般認定医、専門認定医の試験があり、合格して初めて「医師」としての独立した診療行為が許されている。
[編集] ドイツの医師制度
ドイツでも、日本のように「医師」であれば事実上すべての診療科を行うことができるということはなく、各診療科ごとに専門医資格が必要とされている。
ドイツの医師国家試験は4段階の試験が存在する。まず日本と同様に中等教育修了後に大学医学部に進学でき、そこで約6年間の医学教育を受けるが、医学部での勉強と医師国家試験は平行して行われ、医師免許取得には医学部で医学教育を受ける必要があるが、卒業する必要はない。
まず医学部在学2年目で「Physikum（教養試験）」（教養科目）と呼ばれる自然科学系国家資格の統一試験がある。それに合格するとまた1年後に「Das erste Staatsexamen（第一次国家試験）」（基礎医学）と呼ばれる試験がある。これに合格し約2年後に「Das zweite Staatsexamen（第二次国家試験）」（臨床医学）と呼ばれる試験がある。これに合格すると最終学年時に、1年間の病院での臨床研修が義務付けられている。しかしこれは医学部の正規の教育課程で行われることではないため、大学の休み期間に学生自らで行う。最後に「Das dritte Staatsexamen（第三次国家試験）」と呼ばれる試験があり、これに合格して初めて「研修医(AIP:Arzt im Praktikum)」という免許が与えられる。またこの間大学医学部での医学の勉強は同時並行となり、ドイツの医学生はまた別に大学での単位の取得と卒業論文の製作が必要とされている。そして「研修医(AIP)」免許が与えられた後は1年半の臨床研修が義務付けられ、選択する診療科で専門の研修を行い、研修終了の後に晴れて「医師」の免許が交付される。そしてこの「医師免許」と「卒論」の二つが揃って初めて大学では卒業が認められ、学位が授与される。このため卒業しない者も少なくない。
また医師免許があったとしても医師としての活動が許されているわけではなく、歴史ある医学大国として各「医師会」の権威が大きく、また何年かの臨床研修を受け各医師会、の専門医試験に合格しないと診療科を標榜することが許されない。また専門医資格の中に「一般医学(家庭医)」という専門資格も存在し、一般開業医はこの専門医資格が必要とされている。
また1999年から医師の定年制が施行され、68歳になると保険医療を行うことはできなくなった。またそれによって定年後の医師の生活を支える目的で「医師老齢年金制度」という社会保障制度が存在する。
[編集] 医師の収入
医師といえば長らく高給取りのイメージで見られている(いた)。医師の子息は高額な費用をかけてでも、医師になる事が多いことなども、医師の収入の高さとも関係している、と言われたりもする。が、医師の収入の実態はケースにより異なる。
[編集] 勤務医
人事院の調査によれば、勤務医の平均的な月収は86万円、厚生労働省の調査でも医師の平均年収はおよそ1200万円となっている。
- 医師側寄りの視点 -「勤務医は場合によって週100時間を越える労働を強いられており、チーム医療の発達しない日本では1年365日常に呼び出しを受ける状況にある。また、多くの場合勤務医は数年で病院を移動するため、退職金はほぼ無に等しく、生涯賃金はそれほど多くない。訴訟リスク、一般的社会保障の欠如、日々進歩する医学の世界において常に勉強をしなければ取り残されてしまう、という事情を併せて考えれば、それほど厚待遇とも思えない」
[編集] 開業医
開業医の収入は事業収入としての金額であり、ここから税金や、従業員の給料、年金、等を支払う事になる。したがって、開業医収入＝開業医所得ではない。一般の法人同様、医療法人も運営のありようによって、法人収入や法人の所有者の所得も大きく変化することになる。 １次医療を担う個人診療所や小規模病院は基本的に自由競争であるため、当然のことながら倒産もありうる。
[編集] 研修医
かつて薄給で「奴隷のようだ」と形容され、労働基準法における最低賃金を下回る状態でもあった研修医の待遇は、近年、生活費稼ぎの徹夜のアルバイトの連続など医療事故の温床である、との観点から改善され、2004年度からは月収30万円程度（特別手当無し）を支給するように国からの勧告がおりた。
- 医師といえど一人の人間である事実にかわりはなく、QOML(Quality of My Life)を大切にするべきという考えも広がりつつある。
[編集] 少子高齢化の影響
いわゆる少子高齢化の影響で、妊娠・出産を扱う産婦人科や、これに続く乳幼児期の子供を扱う小児科の志望者が少なくなっている問題がある。特に産科領域では、一般的に子供は正常に生まれて当たり前との認識があるので、何か異常が起こると医療訴訟となる可能性も高いといわれている。これによって、産婦人科や小児科を扱う医療機関が減少し、残った医療機関への負担が増加し、妊娠・出産への対応や、子供の急病などへの対応が困難になる場合が増加しており、さらに少子化に拍車をかけている。この問題については、少子高齢化に関する諸問題の一つとして、マスコミなどで頻繁に取り上げられているが、厚生労働省は全く対策を打っていないのが現状である。 →出産難民も参照
[編集] 著名な医師
- 医学者の一覧も参照
[編集] 日本以外
- アーサー・コナン・ドイル（推理作家、シャーロック・ホームズの生みの親）
- アルベルト・シュヴァイツァー（神学者、哲学者、「密林の聖者」として知られる）
- フェリックス・ガタリ（精神科医、精神分析家、ジル・ドゥルーズとの共著で有名）
[編集] 日本
- 西川史子（タレント、形成外科医）
- 海原純子（うみはら じゅんこ - 海原メンタルクリニックの所長さん）（医師、医学博士、エッセイスト、シャンソンシンガー）
- 荻野久作（産婦人科医、性科学者）
- 小黒八七郎（内科学者、消化器学者）
- 加藤鐐五郎（政治家、第48代衆議院議長、医師）
- 島薗順次郎（内科学者）
- 池田健（精神科医、心療内科医）
- 香山リカ (精神科医、評論家、エッセイスト、大学教授)
- 小池晃（内科医、参議院議員、日本共産党政策委員長、全日本民主医療機関連合会理事）
- 和田秀樹 (精神科医、評論家、エッセイスト)
- 木々高太郎（推理作家、医師、直木賞受賞作家）
- 日野原重明（聖路加国際病院理事長）
- 加藤周一（評論家、医師）
- 斉藤環（精神科医、評論家）
- 養老孟司（東京大学医学部名誉教授）
- 武見太郎（元日本医師会会長）
- 手塚治虫（漫画家、医師、医学博士）
- 森鴎外（作家、旧日本陸軍軍医総監）
- 北杜夫（作家、精神科医）
- 向井千秋（心臓外科医、宇宙飛行士）
- 池田優子（池田ゆう子クリニック院長・形成外科医。故・絵門ゆう子（旧名:池田裕子・桐生ゆう子）とは関係ない）
- なだいなだ（作家、精神科医）
- 坂口力（元厚生労働大臣、医師、公明党副代表）
- 徳田虎雄 （特定医療法人徳洲会理事、医師、元衆議院議員自由連合最高顧問(前代表)）
- 渡辺淳一 （直木賞作家）
- 野口英世 （細菌学者）
- 高木兼寛 （東京慈恵会医科大学創設者 ）
- 北里柴三郎 （細菌学者）
- 稲澤譲治 （癌および遺伝などの研究者、東京医科歯科大学難治疾患研究所教授）
