石油
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石油（せきゆ）は、炭化水素を主成分として、ほかに少量の硫黄・酸素・窒素などさまざまな物質を含む液状の油である。精製される前のものを特に原油（げんゆ）という。鉱物資源の一種とする場合もある。
石油は、英語でPetroleumという。これはラテン語のPetra（岩石）とOleum（油）を語源とする。狭義には原油(crude oil)のことを指すが、より広い意味では天然ガスや固体のアスファルトなどを含める。さらに、原油を原料として製造された燃料（石油製品）や石油化学製品のことも含めることがある。また、日常生活では灯油を「石油」と呼ぶことが多い。
古くは石脳油（せきのうゆ）とも呼ばれた。
また、石油製品は連産品と呼ばれる。これは原油を精製してガソリンや灯油などを作る場合、ある特定の製品のみを作ることは出来ず、必ず全製品が生産されてしまうため、こう呼ばれている(使用する原油を選ぶことによって、ある程度生産される製品の割合を変えることは出来る)。
現在は主にエネルギー資源として世界中で様々な用途で使用されており、現代人類文明を代表する重要な物質であるが、膨大な量が消費されており、いずれ枯渇すると危惧されている。
目次 |
[編集] 石油の起源
[編集] 生物由来説（有機成因論）
大部分の地質学者は、石炭や天然ガスのように、石油は太古の生物が地質学的タイムスケールで圧縮されてできると見ている。この説によると、石油は有史以前（古生代から中生代）の海洋生物や陸上の植物の遺骸から形成される。 百万年以上の長期間にわたって厚い土砂の堆積層の下に埋没した生物遺骸は、高温と高圧によって化学変化を起こす。最初は油母(kerogen)として知られているワックス状の物質に変わり、次いで液体やガスの炭化水素へと変化する。これらは岩盤内の隙間を移動し、貯留層と呼ばれる多孔質岩石に捕捉されて、油田を形成する。液体はボーリング（井戸掘り）とポンプによりくみ上げられる。この由来から、石炭とともに化石燃料とも呼ばれる。 石油が生物由来であることの根拠として、石油中に含まれる有機物に生物由来と見られるポルフィリン様物質が含まれることがあげられる。
[編集] 無機成因論
石油の起源は無生物であると論じている少数の科学者がいる。この説によれば、惑星（地球）内部には膨大な量の炭素が存在するのが自然であり、一部分は炭化水素の形で存在している。炭化水素は岩石よりも軽いので、地表へと染み出してくる。 この無機成因論に基づけば、一度枯れた油井もしばらく放置すると再び原油産出が可能となる現象を説明することができる。
また、トーマス・ゴールドの新しい説が2003年のScientific American誌で発表され、それによると炭化水素は地球の内核で放射線の作用により発生するとされている。
無機成因論は、かつては支持する人が少なかったが、最近では支持する人が増えてきている。特に有力な根拠は、石油が深い「鉱脈」の形で分布しているということだ。このような分布の仕方は、石油が鉱物と同様の地下資源であることを示唆する。（石炭は違う。浅くて露天掘りが可能だし、分布の仕方も地上の「平野」などの形態に依存する。）
[編集] 成分
石油を構成する化学物質は、分留によって分けられる。原油はそれを精製した製品として、灯油、ベンゼン、ガソリン、パラフィンワックス、アスファルトなどを含む。厳密に言うと、石油は水素と炭素だけから構成される脂式炭化水素を要素とする。
まず示すのは、分子量が最小の4種の炭化水素で、すべてガスである。
- CH4 （メタン、 methane） － 沸点 -107℃
- C2H6 （エタン、 ethane） － 沸点 -67℃
- C3H8 （プロパン、 propane） － 沸点 -43℃
- C4H10 （ブタン、 butane） － 沸点 -18℃
炭素数5～7の範囲の鎖状炭化水素は、完全に軽質で、蒸発しやすい透明な性質のナフサになる。 ナフサの留分は溶媒、ドライクリーニングの溶剤あるいはその他の速乾性の製品に用いる。
C6H14からC12H26までの鎖状炭化水素は配合調整されガソリンに用いられる。炭素数10～15の範囲の炭化水素からケロシンが作られジェット燃料に用いられる。炭素数10～20の範囲からディーゼル燃料（軽油）と灯油が、そして船舶のエンジンに用いられる重油と続く。これらの石油製品は常温で液体である。
潤滑油と半固体の油脂（ワセリンを含む）は、炭素数16から炭素数20の範囲である。
炭素数20以上の鎖状炭化水素は固体であり、パラフィンワックスを皮切りに、タール、アスファルトの順である。
常圧蒸留留分の名称と沸点（℃）を示す：
- 石油エーテル(petrol ether)：40 - 70℃ （溶媒用）
- 軽ガソリン(light petrol)：60 - 100℃ （自動車燃料）
- 重ガソリン(heavy petrol)：100 - 150℃ （自動車燃料）
- 軽ケロシン(light kerosene)：120 - 150℃ （家庭用溶媒・燃料）
- ケロシン(kerosene)：150 - 300℃ （ジェット燃料）
- ガス油(gas oil)：250 - 350℃ （ディーゼル燃料/軽油/灯油）
- 潤滑油：> 300℃ （エンジン・オイル）
- 残留分：タール、アスファルト、残余燃料
[編集] 石油の歴史
[編集] 19世紀まで
地下から湧く燃える水の存在は、古代から各地で知られていた。産地で燃料や照明に用いた例も多い。17世紀にルーマニア産の石油が灯油用に用いられており、品質の点で他の油より良いとされていた。しかし、大量生産はずっと後のことであった。
機械掘りの油井の出現が、石油生産の一大画期をなした。エドウィン・ドレークが1859年8月にペンシルベニア州タイタスビルの近くのオイル・クリークで採掘を始めたのが世界最初と言われる。しかし、別のところでもっと早くあったとする説もある。19世紀後半には、アメリカ合衆国、ルーマニア、ロシアのコーカサス地方が石油の産地であった。
1863年、ジョン・D・ロックフェラーがオハイオ州クリーブランドで石油精製業に乗り出し、1870年、スタンダード石油を設立した。同社は、事業統合を重ね、1884年には、アメリカ合衆国全体の石油精製能力の77%、石油販売シェアは80-85%に達した。あまりに巨大化したスタンダード石油に対し、世論の反発が起き、1890年に成立したシャーマン反トラスト法により、同社は解体された。ただし、消滅したわけではなく、分割されただけだ。スタンダード石油が前身となって、現在あるエクソンモービル、シェブロンなどが生じた。
[編集] 第二次世界大戦まで
19世紀から20世紀半ばにかけて、生産だけでなく、消費側にも石油普及をうながす技術革新が続いた。内燃機関での利用である。19世紀末の自動車の商業実用化、20世紀初めの飛行機の発明は、ガソリンエンジンと切り離しては考えられない。船舶も重油を汽缶（ボイラー）の燃料にするようになった。
石油自体は珍しくないが、大量生産できる油田は少なく、発見が困難であったため、石油産地は地理的に偏った。戦車、軍用機、軍艦などの燃料でもあったことから、20世紀半ばから後半にかけて、石油は死活的な戦略資源となった。
20世紀前半には、ベネズエラやインドネシアが石油の輸出地に加わった。
[編集] 第二次世界大戦後
第二次大戦後、石油の新たな用途として、既に戦前に登場した化学繊維やプラスチックが、あらゆる工業製品の素材として利用されるようになった。また、発電所の燃料としても石油が利用された。
戦後しばらくして、中東に大規模な油田が発見された。中東は優れた油田が多いだけでなく、人口が少なく現地消費量が限られているため、今日まで世界最大の石油輸出地域となっている。
石油の探査には莫大な経費と高い技術が必要となるが、成功時の見返りもまた莫大である。必然的に石油産業では企業の巨大化が進んだ。独自に採掘する技術と資本を持たない国では、巨大資本を持った欧米の少数の石油会社に独占採掘権を売り渡した。これによって石油開発の集中化はさらに進み、石油メジャーと言われる巨大な多国籍企業が誕生した。石油の大量産出によって安価な石油はエネルギー源の主力となり、エネルギー革命と呼ばれるエネルギー源の変化が生まれた。
しかし1970年代に資源ナショナリズムが強まると、石油を国有化する国が相次いだ。1973年から1974年には、第四次中東戦争でアラブ石油輸出国機構がイスラエル支持国への石油輸出を削減し、オイルショックと世界的な不況をもたらした。
他にも北海やメキシコ湾など世界各地で石油が採掘されるようになると、石油の戦略性は低下していった。石油の重要性は低下していないが、供給はかつてほど脆弱ではない。価格変動が景気にどの程度の影響を与えるかという程度になっている。
[編集] 日本の石油事情
日本書紀には、越後国より天智天皇に「燃える水（燃水）」が献上されたという記述がある。今日の新潟県胎内市より産したものであるとされる。自然にわき出た原油は「臭水（くそうず）」と呼ばれた。
現在では、新潟県・秋田県の日本海沿岸、および北海道（勇払平野）などで原油が採掘されている。量は年間で25万キロリットルを上回る程度である。
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- 「僅かに」「少ない」といったような表現は、あくまで日本の内需から見た表現である事を考慮しなければならない。
一方で原油の輸入量は国内消費量全体の99.7%、2億5,460万キロリットルである。輸入相手国は上位よりアラブ首長国連邦、サウジアラビア、イラン、カタール、クウェートなど中東地域からが全体の87%を占めている。国際情勢の影響を抑えるために、日本の商社などが海外で権益を取得し開発する「自主開発油田」（ここより産出する原油は「自主開発原油」）の開発が急がれている。自主開発原油は原油総輸入量の13%である（この段落の数値は2000年度）。
石油業界は1996年の特定石油製品輸入暫定措置法（特石法）廃止、ついで2002年1月の石油業法廃止によって完全自由化されている。
- 中東系の石油が安定して手に入るようになった昭和40年代以降、国内での石油資源開発は縮小傾向にあり、零細の油田は縮小・廃坑とされた。特に、上記の自由化措置によって、不採算油田の廃坑が相次ぐようになり、特に秋田県の零細油田はほぼ壊滅状態となった。しかし、2004年以降の石油価格急騰を受け、国内においても、小規模でも安定した産出量をもつ油田を再度調査・拡張する動きが出始めている。
[編集] 日本の石油会社
メジャーのような海外大手石油会社は、石油の探鉱、生産、輸送、精製、元売りまでを一貫して手がける垂直統合を行っているが、日本の石油会社の多くは精製、元売り（これを下流事業という）のみを手がけ、上流事業（精製までの事業）を手がけていないか、手がけていても小規模にしか手がけていない。上流事業を専業とする日本の有力石油会社には国際石油開発、帝国石油、石油資源開発などがあるが、下流事業をほぼ専業とする有力会社としては以下の4グループがある。
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- ただし新日本石油は自然湧出の安田油田(日本・新潟県)の権利を持っており、正確には上流事業もゼロではないことになる。
[編集] 石油連盟
石油連盟とは、太平洋岸製油所の操業再開が相次いだ1950年に発足した石油精製懇話会と、石炭から石油へと燃料転換が本格化した1954年に発足した石油元売懇話会とが1955年に合併した業界団体をいう。2005年で創立50年を迎えた。1980年に49か所を数えた製油所は29か所、精製能力は120万バーレル／日近く削減され、471万9,610バーレル／日、精製会社は30社から17社にほぼ半減した。目下の課題は環境対策で、2005年1月から国の規制開始を大幅に前倒ししてガソリン、軽油の硫黄分を10ppm以下にするサルファーフリーを実現した。
[編集] 石油連盟の役員
（2005年11月1日現在）。
- 会長 渡文明（新日本石油代表取締役会長）
- 副会長 新美春之（昭和シェル石油代表取締役会長兼社長）
- 副会長 高萩光紀（ジャパンエナジー代表取締役社長）
- 副会長 天坊昭彦（出光興産代表取締役社長）
- 理事 佐近昌郎（日本海石油代表取締役社長）
- 理事 G.W.プルーシング （東燃ゼネラル石油代表取締役会長兼社長、エクソンモービル代表取締役社長）
- 理事 吉住理 （東亜石油代表取締役社長）
- 理事 瀬野幸一（鹿島石油代表取締役社長）
- 理事 河井圀士（太陽石油代表取締役社長）
- 理事 関屋文雄（富士石油代表取締役社長）
- 理事 木村弥一（コスモ石油代表取締役社長）
- 理事 高山幹雄（極東石油工業代表取締役社長）
- 理事 木原誠（九州石油代表取締役社長）
- 理事 金子均（昭和四日市石油代表取締役社長）
- 理事 小沢稔（新日本石油精製代表取締役社長）
- 理事 清水幸男（西部石油代表取締役社長）
[編集] 日本の石油諸税
日本で消費される石油には多段階にわたってさまざまな税金がかかっている。これを石油諸税と言う。
- 輸入段階(次の2税目が加算されて課税される。)
- 製品段階（次の5種類の個別間接税がそれぞれかかる。）
- 販売段階
- 消費税 5%がさらに加算される。（軽油引取税と航空機燃料税は消費税の対象外）
- この結果、たとえばガソリン１リットルには、消費税を除いて約56円の税金がかかっている計算になる。
- また、ガソリン販売時にかかる消費税が税にさらに税をかけた事実上二重課税である。
- 税収
- 使途
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- また、消費税以外の石油諸税は目的税となっており、その84％が道路整備財源として使われている。そのほか石油対策、空港整備などに使用されている。
[編集] 石油の可採年数
近年の石油使用量の増大で「あと数十年で石油は枯渇する」などと言われる場合があるが、それは現在採掘可能の油田を現在の産出量を維持したまま採掘した場合の可採年数であり、技術・コストの面からまだ採掘されていない石油は含まれておらず、全世界の石油が枯渇するわけではないので注意が必要である。
現在の採掘技術でコストを考えずに採掘を行えば、あと数百年分は埋蔵されているとも言われる。しかしながら近年の採掘コストは急激に上昇しているので、現実的に採掘できるコストではあまり多くの量を見込めない。また、埋蔵量は、各国の自己申告なので、かなりかさ上げされている（嘘の自己申告がある）ことが何度も判明してきた。このようなことを考えると、「実際には50年ぐらいで枯渇する」という見通しも十分に成立する。
では、本当は、どれが正しいのか？ 実は、はっきりしない。埋蔵量であれ、消費予想量であれ、技術革新であれ、あまりにも不確定の要素が多すぎて、はっきりとしたことはわからないのである。たった一つ確実なのは、「生産量が十分かどうかはともかく、価格はどんどん上昇するだろう」ということだ。2006年には価格が少し前に比べてほぼ倍増するという急上昇が見られたが、これは（戦争による）一過性のものではなく、（需要増加による）構造的なものなので、今後も同様の傾向が続くことが予想される。
[編集] 石油化学製品
[編集] 関連項目
[編集] 主な産油国と油田 一覧
（数値は推定埋蔵量）
- アゼルバイジャン
- アメリカ合衆国
- アラスカ油田（Prudhoe Bay, Alaska 120億バーレル）
- ウィルミントン石油油田（Wilmington Oil, California 3億バーレル）
- アルジェリア
- アラブ首長国連邦
- ウムシャリフ油田(Umm Shaif Field, Abu Dhabi)
- ザクム油田（Zakum, Abu Dhabi 120億バーレル）
- アルゼンチン
- アルバニア
- アンゴラ
- イエメン
- イギリス-ノルウェー-デンマーク
- 北海油田(North sea)
- ブレント油田(Brent)
- フルマー油田(Fulmar)
- パイパー油田(Piper or Piper Alpha)
- 北海油田(North sea)
- イラク
- 東バクダード油田（East Bagdad, 110億バーレル）
- キルクーク油田（Kirkuk, 160億バーレル）
- ルマイラ油田（Rumaila, 200億バーレル）
- 西クルナ油田（West Qurna, 380億バーレル）
- イラン
- アザデガン油田（Azadegan, 260億バーレル）
- アガハジャリ油田（Aghajari, 140億バーレル）
- アフワズ油田（Ahwaz, 170億バーレル）
- ガッサラン油田（Gachsaran, 150億バーレル）
- マラン油田（Marun, 160億バーレル）
- インド
- インドネシア
- ウズベキスタン
- エクアドル
- エジプト
- オーストリア
- オマーン
- オーストラリア
- カザフスタン
- テンギズ油田（Tengiz, 60～90億バーレル）
- カシャガン油田、 カスピ海油田（Kashagan, Caspian, 130億バーレル）
- カタール
- ドゥハーン油田(Dukhan)
- カナダ
- アサバスカ タールサンド油田（Athabasca, 1.6兆バーレル）
- ガボン
- キルギスタン
- グアテマラ
- クウェート
- ブルガン油田（Burgan, 660～720億バーレル）
- クロアチア
- コロンビア
- コンゴ
- コンゴ民主共和国
- サウジアラビア
- アブクアイク油田（Abqaiq, 120億バーレル）
- ベリ油田（Berri, 120億バーレル）
- ファルージャ-マージャ油田（Faroozan-Marjan, 100億バーレル）
- ガワール油田（Ghawar, 750～830億バーレル）
- マニファ油田（Manifa, 110億バーレル）
- サファニア-カジフ油田（Safaniya, 300億バーレル）
- シャイバハ油田（Shaybah, 70億バーレル）
- シリア
- スーダン
- スリナム
- 赤道ギニア
- セルビア・モンテネグロ
- タジキスタン
- 中華人民共和国
- 大慶油田、黒竜江油田 （160億バーレル）
- チュニジア
- ドイツ
- トリニダード・トバゴ
- トルクメニスタン
- ナイジェリア
- ニジェールデルタ油田（Niger Delta, 340億バーレル）
- バーレーン
- パキスタン
- パプアニューギニア
- バルバドス
- ハンガリー
- 東ティモール
- ブラジル
- カンポス油田(Campos)
- ブルガリア
- ブルネイ・ダルサラーム
- ベトナム
- ベニン
- ベネズエラ
- ボリバー海岸油田(Bolivar Coastal)
- オリノコ タールサンド油田（Orinoco Tar Sands, 1.7兆バーレル）
- ベラルーシ
- ペルー
- ベルギー
- ボリビア
- マレーシア
- ミャンマー
- メキシコ
- カントレル油田（Cantarell, 150～230億バーレル）
- チコンテペック油田(Chicontepec)
- リビア
- ルーマニア
- ロシア
- サモトロール油田（Samotlor, 200億バーレル）
- ロマシュキノ油田（Romashkino, 160～170億バーレル）
[編集] 参考文献
- 瀬木耿太郎『石油を支配する者』（岩波新書、1988年）
- 藤和彦『石油を読む』（日経文庫、2005年）
[編集] 関連項目
[編集] 外部リンク
- 石油化学工業会 石油化学用語辞典あり
- 石油情報センター
- 石油天然ガス・金属鉱物資源機構
