カルト
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
カルト(cult)は、ラテン語 colere から派生した宗教色の強い文化活動を意味する語。儀式や崇拝を意味する。
中国語では邪教（じゃきょう）が訳語になっており、日本では排他的な宗教団体が敵視している宗教を「邪教」と言う言葉で呼ぶ事が多い。
目次 |
[編集] 社会学のカルト
社会学では、キリスト教団体を教会（各国の主要な教団）とセクトに分ける類型法があった。セクトは教会を批判し宗教的により正しい生き方を目指して分派した小規模団体である。教会とセクトの分類は、キリスト教世界内の団体間の緊張関係に着目している。
1950年、Howard Becker は、米国発祥のキリスト教的スタイルをもつ新興団体を新たな類型として含めカルトと定義した。Becker のいうカルトは、心霊術、占星術などの信者集団で、小規模かつ緩やかな組織構成という特徴をもつ。
[編集] 米国社会のなかのカルト
1978年、米国からガイアナに移動した人民寺院信者の900人に及ぶ集団自殺は、米国で社会問題化し社会的に危険とみなされる宗教団体を指してカルトと呼ぶようになる。
臨床心理学、社会心理学、社会学の学者達が、新たなカルトの理論的な定義付けを試みている。カルトを社会的問題とする陣営の統一見解としては1985年にまとめられた Cultism:A conference for scholars and policy makers のブリーフがある。
米国での統一教会信者の強制脱会に関する裁判で、マインドコントロール理論の学問的な妥当性が否定されるといった事もありカルト理論の学術的な定着は達成されていない。
[編集] ヨーロッパにおけるカルト
ヨーロッパにおいてはカルトのことをセクトと呼び、特にフランスは2006年時点においてMIVILUDESという組織を中心に大々的にセクト対策を行っている。
ヨーロッパにおける各国のセクト対策についてはフランス政府のセクト対策組織であるMiviludesが出した2004年度MIVILUDES報告書の 「14-行政関連活動 省庁」の「外務省」に俯瞰的な話が載っている（日本語訳：s:MIVILUDES2004年度報告書）。
また、フランス政府が警察司法の記録に基づき人権侵害と犯罪性などの実害を基準にセクト(カルト)を選別したセクトのリストが９５年に下院に提出された。国際的な団体も多数掲載された報告書であり日本語訳は国立国会図書館に蔵書がある。 セクトには問題の多い団体という意味があるが、と同時にセクトに加入することでよりよい人生を送っている人間もいるので単純な否定はできない、また多文化を許容する側面からも重要であるという視点でフランスのはセクト対策は行われた。
欧州のセクト対策については日弁連から視察団が出て山口広弁護士他6名の弁護士と2名の新聞記者が参加した。 山口広弁護士他3名著「カルト宗教のトラブル対策」において欧州の事例が紹介されている。 この本にてドイツ、フランス、イギリス、ベルギー、それとアメリカのカルト対策が掲載されている。 基本的に欧州のカルト対策の共通点は、セクトの明らかな問題行動や犯罪が信教の自由の名の元に見過ごされている点を改善することである。 セクトを宗教としてみるのでなく、実際にどのような活動をし、どのような問題がおきているのか。 国の関係機関や警察、司法、民間団体が連携して情報収集をし、個々の団体の問題行動に対処する。 著書に置いてこの方向性が議会報告書の抜粋に基づき解説される。 実際に労働法や脱税、完全な営利目的の団体や詐欺、子供への教育等の観点からの対策が提起され実行に移された。 また欧州に置いては信者の社会復帰や、セクトにいる教育から隔離された子供の教育問題に力が注がれているが、対して 日本ではオウムや他のカルト団体の信者が、支援が存在しないために社会復帰できず教団に戻ったり、子供が教団内で軟禁状態にあり教育から隔離させられているのに放置されている状況を比較し問題提起している。 その他に弁護士の観点から日本の主要なカルト事件について述べ、子供への教育、信者の社会復帰、行政の怠慢について論じた章。 判例法の観点から見た、宗教団体との契約における不当威圧と詐欺の成立要件についての解説。 等が掲載されている。
ドイツ語版Wikiのカルトの項を日本語訳したものはこちらです。利用者:Sinapusu/カルト/記述内容統合作業用の一時利用資料。何がカルトかについての議論は日本人にとっても有用です。今開いている記事と統合してくださる方を募集中です
[編集] 日本社会のなかのカルト
オウム事件の際、米国の反カルト陣営のマーガレット・シンガーの「オウムはカルトである」とのコメントが流れ日本では米国発の否定的なニュアンスを持った言葉としてのカルトがひろまる事になる。
日本でもカルト理論を支持し研究する学者もいるが、各学問領域で一つの理論として考察されているとは言いがたい。実際、問題のある団体について研究する際、カルトという表現は避けられている。日本では米国のカルト議論がそのまま紹介されたが宗教問題というよりも社会問題として扱われている。
日本では意味の拡散した俗語として用いられている。 それは、カルトに関する発言主体のほとんどが反カルト側か、批難される団体側であって中立的な立場からの提言がほとんどみられない事に起因している。
[編集] 日本での専門家でない人たちの解釈
少数であっても熱烈な信者が存在するような宗教的団体を指す。カルト教団、カルト宗教ともいう。
1970年代に米国で生まれたマインドコントロール論によって、カルトとは「一般人には理解し難い、おかしな人が集まる団体」という差別用語としての意味が追加された。マインドコントロール論支持者はカルトの定義を企業、政治団体などに拡大していったが、日本では新興宗教団体を指す場合が多い。
一般的な宗教と同様、大きなカリスマ性を持つ人物が教祖となり、その思想を教団の教義とする。しかし、カルト教団の場合、その教義は社会的に受け入れられがたい「偏った思想」であることが多い。また、教祖の真摯な思索に基づく思想ではなく、信者に対する詐欺行為が目的の単なる看板に過ぎないことも多い。このような現状から、カルト教団という呼称には「わけのわからない不気味な集団」といった「侮蔑的なニュアンス」が含まれる場合もある。
[編集] 派生的な意味での「カルト」
少数の熱烈な信奉者を持つ映画や文学などの作品についてもカルトという言葉がしばしば用いられる。カルト映画などがその例である。
こういった用法は英語にも見られる。ただし、日本では本来の意味での「カルト」が余り知られていなかったため、かつてはこちらの派生的用法が主たる意味であった。
[編集] 参考文献
- スティーヴン・ハッサン著／浅見定雄訳『マインド・コントロールの恐怖』（1993.6 恒友出版 1993.6） ISBN 4-7652-3071-6
- 一度は統一教会に入会し、考え方や感じ方までも変えられてしまった筆者が、周囲の助けを得て脱会し、その後、数多くの脱会者を助けた実例に基づいた内容で、「マインドコントロールとは何か」を知るための本として、幅広く読まれている。
- 西田公昭（静岡県立大学／社会心理学）著『マインド・コントロールとは何か』（紀伊國屋書店 1995） ISBN 4-314-00713-3
- 裁判の参考資料として提出されたこともある資料を含む書籍で、上記の書籍と共にこの問題について客観的（学術的にも）に知るための極めて重要な参考文献とされる。
- 浅見定雄著『なぜカルト宗教は生まれるのか』（日本キリスト教団出版局 1997） ISBN 4-8184-0257-5
- 竹下節子著『カルトか宗教か』（文藝春秋 1999.11） ISBN 4-16-660073-7
- フランスにおけるカルト（フランスではセクトと称する）問題について詳しく書かれている。
- L・フェスティンガー、Ｈ.Ｗ. リーケン＆ S. シャクター著／水野博介訳『予言がはずれるとき――この世の破滅を予知した現代のある集団を解明する』（勁草書房 1995） ISBN 4-326-10106-7
ここに揚げた参考文献はマインドコントロールの項目の「参考文献」と一部重複している。外部リンクのサイトに挙げられている参考文献等も参照されたい。
[編集] 関連項目
[編集] 外部リンク
- カルトに傷ついたあなたへ
- 日本脱カルト研究会（JDCC）
- カルト被害を考える会 - 旧「青春を返せ裁判」を支援する会を名称変更
- 人民寺院事件
- 川島堅二の宗教学研究室
- その他、詳しくは上記サイトのリンク集を参照されたい。
-
- 特定団体の行なうマインド・コントロールの実体などについては、該当団体の記事（ただし、特定団体の扇動者により記事が書き換えられている可能性があることに注意）を参照するか、ないしは上記サイトよりリンクを辿られたい。
