バイオマス
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バイオマス（Biomass）とは生態学で、特定の時点においてある空間に存在する生物の量を、物質の量として表現したものである。通常、質量あるいはエネルギー量で数値化する。日本語では生物体量、生物量の語が用いられる。植物生態学などの場合には現存量（Standing crop）の語が使われることも多い。バイオマスを用いた燃料は、バイオ燃料（biofuel）またはエコ燃料（ecofuel）と呼ばれている。
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[編集] 生態学におけるバイオマス
生態学、特に群集生態学や生態系生態学において、バイオマスとは特定地域に生息する生物の総量、あるいはその中の群ごとの総量を指し、訳語としては生物量、あるいは現存量を使う。むしろ訳語を用いることの方が多い。
一般には単位面積あたりの該当生物の乾重量で表す。
単位面積あたりの現存量を生物の栄養段階に分けて表すと、階層の低いものほど大きく、高いものほど小さくなる。これを生態ピラミッドという。
[編集] 産業資源としてのバイオマス
転じて化石資源ではない、現生生物体構成物質起源の産業資源をバイオマスと呼ぶ。国が定めたバイオマス・ニッポン総合戦略では「再生可能な、生物由来の有機性資源で化石資源を除いたもの」と定義されている。
バイオマスは有機物であるため、燃焼させると二酸化炭素が排出される。しかしこれに含まれる炭素は、そのバイオマスが成長過程で光合成により大気中から吸収した二酸化炭素に由来する。そのため、バイオマスを使用しても全体として見れば大気中の二酸化炭素量を増加させていないと考えてよいとされる。この性質をカーボンニュートラルと呼ぶ。化石資源に含まれる炭素もかつての大気中の二酸化炭素が固定されたものだが、化石資源が生産されたのは数億年も昔のことであり、現在に限って言えば化石資源を使用することは大気中の二酸化炭素を増加させている。従って、化石資源についてはカーボンニュートラルであるとは言われない。
1990年代以降、バイオマスは二酸化炭素削減（地球温暖化対策）、循環型社会の構築などの取り組みを通じて脚光を浴びている。世界的に見ればスウェーデンが木質バイオマスの利用に熱心に取り組んでおり、日本の地方自治体や環境保護団体などに注目されている。そもそも高度成長期以前の日本では、落葉や糞尿を肥料として利用していたほか、里山から得られる薪炭をエネルギーとして利用するなどバイオマスを活用した社会であったと言える。石油起源の資材、燃料などへの置換により、顧みられることが少なくなったバイオマスであるが、近年、廃棄物処理コストの高騰などから高度利用を模索する自治体が増えている。しかし、バイオマスの欠点である「資源の分散性」、「低カロリー」、「高含水比」といった欠点を克服できず、実験的な利用にとどまっている事例がほとんどである。
[編集] 日本政府の取り組み
- 2002年12月、バイオマス・ニッポン総合戦略を閣議で決定した。循環型社会を目指す長期戦略である。農林水産業からの畜産廃棄物、木材や藁、資源作物などの有機物からエネルギーや生分解性プラスチックなどの生産物を生み出し、食品産業から発生する廃棄物、副産物の活用を進めている。
[編集] バイオマス資源の利用
アルコールを中心としたバイオマスの利用・経済性についてはアルコール燃料の項にも詳しい事が書いてある。
[編集] エネルギー
[編集] 資材
- トウモロコシでんぷんなどから造る生分解性プラスチック
- 生物起源の廃棄物などから堆肥を生成
[編集] 関連項目
- バイオマスエタノール
- アルコール燃料
- 電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法 - RPS制度について
- バイオ燃料
