サムスン電子
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
| サムスン電子 | |
|---|---|
| {{{picture-type}}} | |
| {{{caption}}} | |
| 各種表記 | |
| ハングル： | 삼성전자 |
| 漢字： | 三星電子 |
| 平仮名： （日本語読み仮名）： |
{{{hiragana}}} |
| 片仮名： （現地語読み仮名）： |
サムソンジョンジャ |
| ラテン文字転写： | {{{latin}}} |
| 英語： | Samsung Electronics Co., Ltd. |
サムスン電子（サムスンでんし）は総合電子機器メーカーである。大韓民国のサムスングループの中核企業である。
目次 |
[編集] 概要
サムスン電子は、世界各地に27生産法人、37販売法人を展開する多国籍企業である。
最先端のIT製品から生活家電に至るまで取り扱う。近年の成長は著しく、世界的な大手企業となった。
半導体(DRAM、フラッシュメモリ)、液晶ディスプレイパネル、携帯電話の分野で世界シェアの1位、2位を争う。
約20品目の輸出額世界第1位の製品がある。iPodのフラッシュメモリは全てこの会社のものが使われている。
サムスン電子は、高付加価値な製品を作り、将来の成長分野に的確な時期に集中投資して成功している。
またライバル企業より早く製品開発を実現して、他社より早くから販売し、なおかつ製品を大量に作る事で製品単価を落として、
先行者有利の体制を築くというビジネスの基本的な戦略をとった。それが現在見事に当たっている。
サムスン電子の２００４年の純利益は１兆円を超えた。アメリカのマイクロソフトやインテルを上回った。
日本でも１兆円を超えた企業はトヨタ自動車だけだ。世界的に見ても１兆円を超えた企業は９社だけだ。サムスンは世界一のＩＴ企業に成長した。
現在のサムスン電子は5つの事業部（デジタルメディア、情報通信、生活家電、半導体、LCD）からなる。
会社名は原音では「サムソンジョンジャ」に近い発音であるが、日本では英語式にサムスン電子という。
会長、李健熙（イ・ゴンヒ、이건희）。会長の李健熙は、早稲田大学商学部卒業。
ワシントン大学の経営大学院のMBA課程を修了している。日本で学生時代を過ごしたため 日本を非常に良く知っている。
本社所在地、ソウル特別市中区太平路2街250
[編集] 売上高
- 01年 242億ドル
- 02年 332億ドル
- 03年 364億ドル
- 04年 552億ドル（連結決算は750億ドル）
- 05年 567億ドル
[編集] 純利益
- 01年 22億ドル
- 02年 59億ドル
- 03年 50億ドル
- 04年 103億ドル
- 05年 75億ドル
[編集] 設備投資費
- 01年 31億ドル
- 02年 35億ドル
- 03年 56億ドル
- 04年 74億ドル
- 05年 99億ドル
[編集] 研究開発費
- 01年 18億ドル
- 02年 24億ドル
- 03年 29億ドル
- 04年 46億ドル
- 05年 53億ドル
[編集] 総資産
- 01年 210億ドル
- 02年 287億ドル
- 03年 327億ドル
- 04年 420億ドル
- 05年 499億ドル
[編集] 米国特許取得件数
- 04年 1604件（6位）
- 05年 1641件（5位）
[編集] 単体従業員数
- 01年 67000人
- 02年 78000人
- 03年 88000人
- 04年 113600人
- 05年 128000人
[編集] 連結従業員数
- 従業員 連結で20万人弱
[編集] 売上構成比率
- 02年
- 03年
- 04年 液晶12% 情報通信28% デジタルメディア24% 生活家電7% 半導体29%
- 05年
- 06年
[編集] 負債比率
- 02年 42％
- 03年 33％
- 04年 27％
- 05年 27％
- 06年 26％
[編集] 実績
- 資本金 8億8560億ドル（2005年12月末現在）
- 時価総額 約11兆円
- 輸出への依存度が高く売上の80%が輸出
- 会社債等級 AAA
[編集] 半導体売上高
- 03年 105億ドル
- 04年 162億ドル
- 05年 183億ドル
- 06年 206億ドルほぼ確実
[編集] ディスプレイ売上高
[編集] 主要生産品目
- 電子部品
- 半導体メモリ - DRAM、フラッシュメモリ
- システムLSI
- マイクロプロセッサ
- 液晶ディスプレイパネル
- 電子製品
- 家電製品
[編集] 沿革
- 1938年 李秉喆 (イ・ビョンチョル) が三星商会設立
- 1969年 三星電子工業（株）設立
- 1977年 三星電気（株）を吸収合併
- 1984年 三星電子（株）と改称
- 1984年 光州電子（株）を合併
- 1987年 李健熙（イ・ゴンヒ）が2代目会長に就任
- 1988年 三星半導体通信（株）を吸収合併、第二創業宣言「21世紀に超一流企業に」
- 1992年 メモリー事業で世界一
- 1993年 李会長フランクフルトで「新経営」宣言 量より質の経営へ
- 1995年 SDRAMで世界一
- 1997年 アジア通貨危機で従業員の30%を削減
- 1998年 日本サムスン設立
- 2000年 液晶パネル生産1000万枚突破
- 2003年 輸出額30兆ウォン（約3兆円）、韓国の総輸出額の14.57%、フラッシュメモリで世界一に
- 2004年 純利益で100億ドル突破、ソニーと合弁で液晶パネル製造会社S-LCD設立、東芝と光ディスク装置の合弁会社 東芝サムスンストレージテクノロジーズを設立
- 2005年 FAプレミアリーグのチェルシーFC、並びにブラジルのコリンチャンスのメインスポンサー
日本では当初は「サムソン」と読ませていたが、後に「サムスン」に改定。
[編集] 取締役会
- 李健熙 会長兼CEO
- 尹鍾龍 副会長兼CEO
- 李鶴洙 副会長兼CEO 会長室担当&構造調整本部長
- 李潤雨 副会長兼CTO 技術総括&対外協力担当
- 崔道錫 社長兼CFO 最高財務責任者
- 金仁宙 社長、構造調整本部
[編集] 社外取締役
- F.H.HIRLINGER スイス-アジアコンサルティングパートナー
- チョン・ギホ 弁護士 元韓国最高裁判事
- 林成洛 元韓国長期信用銀行常務
- 黄再性 元ソウル地方国税庁長官
- 岩崎哲夫 前アプライドマテリアルズジャパン会長
- 李甲ガイ 元韓国外国為替銀行頭取
- G.S.MALM 元GEアジアパシフィック社長
[編集] サムスン電子のＲ＆Ｄ研究開発拠点
- 韓国：水原（スウォン）Ｒ＆Ｄセンター１ 水原（スウォン）Ｒ＆Ｄセンター２ 水原（スウォン）Ｒ＆Ｄセンター３
- 韓国：器興（キフン）Ｒ＆Ｄセンター１ 器興（キフン）Ｒ＆Ｄセンター２ 器興（キフン）Ｒ＆Ｄセンター３
- アメリカ合衆国：ダラスＲ＆Ｄセンター
- アメリカ合衆国：サンノゼＲ＆Ｄセンター
- 日本：横浜Ｒ＆Ｄセンター
- 中国：蘇州Ｒ＆Ｄセンター
- 中国：南京Ｒ＆Ｄセンター
- 中国：北京Ｒ＆Ｄセンター
- インド：バンガロールＲ＆Ｄセンター
- イスラエル：イスラエルＲ＆Ｄセンター
- ロシア：モスクワＲ＆Ｄセンター
- イギリス：ロンドンＲ＆Ｄセンター
[編集] サムスン電子工場
スウォン工場 キフン工場 ファソン工場 オニャン工場 グミ第１工場 グミ第２工場 タンジョン工場 チョナン工場
[編集] 関連項目
[編集] 外部リンク
- 三星電子株式会社（韓国語）
- SAMSUNG's Digital World（英語）
