ノキア

フィンランドにあるノキア本社

ノキア (Nokia Corporation ) は、フィンランドの電気通信メーカー。日本法人は1989年4月設立のノキア・ジャパン株式会社。

[編集] 概要

特に携帯電話においては世界トップシェアを誇る。その他にも音声電話などのアプリケーション、ISDN、ブロードバンドアクセス、モバイルラジオ、VoIP、無線LAN、地上波デジタル放送の受信機、衛星受信機の為に携帯電話産業と他の通信機器を生産している。

また、全ての大多数の市場やGSM、CDMA、W-CDMA(UMTS)を含むプロトコルの為に携帯コミュニケーションの設備を提供している。

電気通信・携帯電話という分野、「Nokia」という社名の綴りや発音の語感などから、一部の消費者、特に北米などでは日本企業だと誤解されている場合がある。

1865年製紙会社としてフレドリク・イデスタムにより設立された。その後、フィンランドの町ノキアでゴム製品の製造を開始し、社名をこれにちなんで現在のノキアに改名した。

第二次大戦後、電話および電信ケーブル製造会社のフィンランド・ケーブルワークス（Finnish Cable Works）を買収し、電気通信分野に進出した。1970年代に社業の中心を電気通信分野に移し、電話交換機用のデジタルスイッチを主力製品とする。

1980年代には電子計算機部門に進出し、ブランド名Mikromikkoによりパーソナルコンピュータを生産した。のちにこの部門はInternational Computers, Ltd. (ICL)に売却され、さらに売却先は富士通ジーメンスと合併した。また携帯電話部門に進出した。

1990年代に深刻な経営危機に陥り、それまでの多角経営を見直し、大規模な業種の再編成を行った。携帯電話、携帯電話インフラ、他の電気通信分野に業務を絞り、テレビ受像機製造やパーソナルコンピュータ部門から撤退した。

2002年は、高級携帯電話部門であるVertuを立ち上げた。現在日本では展開されていないがヨーロッパやアジア、アメリカ諸国で事業を展開している。

2004年にも、やや小規模な経営合理化をおこなった。これはフィンランドにおけるノキアの印象を損ねるものとなった。それに伴い、テレビ番組での批判についての裁判[1]を含むいくつかの訴訟が行われている。

2004年の年商は、293億ユーロ(約4.5兆円。額だけを見れば日本の大手家電メーカーに匹敵)。

店舗としては4箇所、そのほかオンラインショップを設けている。かつては、東急ハンズ（新宿・心斎橋・三宮）にもコーナーを設けていた時期があったが、現在は閉鎖されている。

ノキアストア東京駅八重洲地下街
ノキアストア成田第一（成田国際空港第1ターミナル中央ビル4F・OVERSEAS PHONE内）→成田空港サービス株式会社が運営（ただし、北ウイング・南ウイングのOVERSEAS PHONEは、ノキアストアではなく携帯電話レンタルの店舗なので注意）（OVERSEAS PHONEを参照）
ノキアストア成田第二（成田国際空港第2ターミナル本館B1F）→同上（NOKIA Store 第2ターミナル店を参照）
Nokia @O-parts lifestyle shop（オーパーツショップ青山内）→株式会社オーツージャパンが運営（オーパーツショップ青山を参照）

なお、2004年末まではノキアストア箱崎T-CATがあったが、閉店している。