公衆交換電話網
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公衆交換電話網（こうしゅうこうかんでんわもう、PSTN:Public Switched Telephone Network）は、固定電話回線の電話網である。
「公衆網」、「公衆回線網」または「公衆電話網」（これは、公衆電話の電話網と言う意味ではない）などとも表記する。
PTSNは別名GSTN(General STN)とも呼ぶ。
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[編集] 公衆交換電話網の歴史
技術の進歩を取り入れ、大容量化・多機能化が図られて来た。回線や交換設備を有効利用するため階層構造であった。
[編集] 手動交換
1870年代後半の電話サービスの開始時は全て手動交換であった。中継操作に時間を要したため、通話申し込みから通話が可能になるまでの待ち時間が有る待時式であった。
[編集] 自動交換
通信需要の増大に対応するため、世界的にダイヤル即時自動化が行われた。1920年代から、ステップバイステップ交換機による電話加入区域内通話、1950年代からクロスバー交換機による市外電話・国際電話の全面即時自動化が行われた。
[編集] デジタル化と通信の自由化
1980年代後半から、次のような目的のためデジタル化が行われた。
- 通信需要の増大に低コストで対応する。
- 通信機器の信頼性を高める。
- 多様なサービスの提供を可能にする。
また、通信の自由化による新規事業者の参入に対応するためにも必要なものであった。
デジタル電話網の代表格がISDNであり、デジタル化されてない電話網を特にPSTNと言って区別する向きもある（この場合POTS:Plain Old Telephone Serviceとも言う）。また方式を問わずISDNも含めてPSTNとする向きもある。
PDHからSDHを経てATMが回線インターフェースとして用いられるようになった。
[編集] PSTNの更改
日本における固定電話網(PSTN)は基本的な仕様の制定後長い年月が経過し、最近の技術トレンドから遠くなってしまっているため、固定電話網だけのために保守されているような技術も少なくなく、これ以上のコスト削減（または現状維持）が難しい状況となっている。そのため固定電話網の更改も包含した全面的ネットワーク更改としてNGNが検討されている。なお、現在の固定電話網を構成する機器のすべては、それがどれほど陳腐化していようと今なお万全に保守され続けており、交換機を含む電気通信設備の耐用年数（償却年数）は通常のPC等とは比較にならないほど長い。
[編集] 日本の公衆交換電話網構成
日本では現在、公衆交換電話網は全面デジタル化されている。以下は、NTT東西の公衆交換電話網について述べる。
[編集] 自動交換化時代のアナログ電話網
加入者線・端局(EO : End Office)約7000局・集中局(TC : Toll Center)526局・中心局(DC : District Center)81局・統括局(RC : Regional Center)8局の4階位であった。加入者線・端局・集中局間は2線式回線、集中局で2線-4線の変換を行い、集中局・中心局・統括局相互間は4線式回線であった。
通信量の多い局を直結する網型の斜め回線(direct circuit)と、上位局と結ぶ星型の基幹回線(basic circuit)との複合網となっていた。また、RC間は完全網型であった。接続制御は、着信局にもっとも近い斜め回線から使用し、順次遠い回線を使用するものであった。
課金制御は、発信元の交換機があらかじめ記憶しておいた積算表により着信先の市外局番で1度数の時間をきめて積算するものであった。そのため、自動車電話・船舶電話は相手の所在地によって発信する市外局番を加入者が変え課金単位を変化させていた。
回線損失配分計画は、効率的に網を整備するため数の多い下位回線に多くの損失を配分していた。
- 加入者-加入者 : 32dB
- 加入者-端局 : 7.5dB
- 端局-集中局 : 4.5dB
- 集中局-中心局 : 4dB
- 中心局-統括局 : 0dB
- 統括局-統括局 : 0dB
[編集] デジタル化時代の電話網
加入者線・群局(GC:Group Unit Center)・中継局(ZC:Zone Center)54局・中継局を管理する特定中継局(SZC:Special Zone Center)7局の2階位であった。
他事業者網との相互接続機能も実現された。また、課金側の事業者の交換機が相手先の交換機と通信し課金単位を決められるようになったため、携帯電話などで事業者別の課金単位の設定が可能となり、着信者課金などのサービスの柔軟性が向上した。
ADSLの局内端末装置はGC局に置かれる。
[編集] 県内・県外分割後の電話網
1999年7月の県内・県外分割後は、加入者線・群局(GC:Group Unit Center)・県内通信をうけもつ区域内中継局(IC:Intermediate Center)・県間通信をうけもつ中継局(ZC:Zone Center)54局・中継局を管理する特定中継局(SZC:Special Zone Center)7局に再編された。
[編集] 関連項目
- 電話網 : 異なる電話網との相互接続など
- 移動体通信 : 携帯電話・PHSなどの網構成
- Next Generation Network : 公衆交換電話網・移動体通信網の統合サービスを目指したInternet Protocolの次世代通信網
