ブラックマンデー
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ブラックマンデーとは、1987年10月に起こった史上最大規模の世界的株価の暴落。ニューヨーク株式市場の暴落を発端に世界同時株安となった。
1987年10月19日月曜日、ニューヨーク株式市場が過去最大規模の暴落。ダウ30種平均の終値が前週末より508ドルも下がり、この時の下落率22.6%は、世界恐慌の引き金となった1929年の暗黒の木曜日（ブラック・サーズデー）（下落率12.8%）を上回った。翌日アジアの各市場にこれが連鎖。日経平均株価は3,836.48円安(14.90%)の21,910.08円と過去最大の暴落を起こした。更にヨーロッパの各市場へもつながっていった。
しかし、このときの証券市場の激震は、その後の金融当局による適切な対応の結果、実体経済へは甚大な被害をもたらすにはいたらなかった。
[編集] 要因
アメリカの貿易収支の赤字幅が予想以上に膨らんでいたことや、1985年のプラザ合意以後のドル安打開のためにドルの金利が引き上げられる観測が広がっていたことが要因として挙げられる。また、当時普及し始めていたコンピューターによるプログラム取引が、ある程度株価が下落すると損失を最小限にしようと、自動的に売り注文を出す為、売りが売りを呼ぶ負の連鎖が起きたためともいわれている。
この二ヶ月前、FRB議長職がボルカーからアラン・グリーンスパンへ引き継がれていたことも市場の不安心理をあおっていたと見られる。
[編集] 時代背景
1970年代の世界的なインフレーションと1980年代初めの高金利時代において株式は割安に放置され続けていた。 1980年代、インフレ抑制に成功した世界ではディスインフレーションと金融緩和が進行していた。1970年代のインフレーションによって名目の利益水準は相当膨らんでいたため、世界中の割安な株式市場に流動性が流入し活況を呈した。 しかし、ゆき過ぎた活況は金融引き締め観測により終わりを告げた。
この中、金融緩和を続けた日本では、日経平均株価は半年後の1988年4月には下落分を回復。すでに1986年頃に始まっていたバブル経済は更なる膨張を続け、1989年12月29日には史上最高値(38,915.89円）をつけることになる。
