参謀本部 (日本)
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参謀本部（さんぼうほんぶ）は大日本帝国陸軍（海軍を含む時期もあった。）の軍令を司った機関。参謀総長（最終的な名称。）を長官として、作戦計画の立案、遂行を職務とする。なお軍政は、陸軍省が担当した。
なお、明治19年から明治21年までの間海軍の軍令機関が陸軍と統合されていた時期を除く海軍の軍令機関（明治21年乃至明治22年の海軍参謀本部を含む。）については軍令部を参照。
目次 |
[編集] 沿革
- 明治7年6月18日に陸軍省の外局として参謀局が置かれる。
- 明治11年12月に参謀局を参謀本部と改称し、陸軍省から独立する。長は参謀本部長。
- 明治19年3月に参謀本部内に陸軍部と海軍部とを置く。長は参謀本部長（皇族）で、次長が2名置かれる。
- 明治21年5月に、帝国全軍の参謀長として参軍（皇族）を置き、陸軍参謀本部（長は参謀本部長）と海軍参謀本部（長は参謀本部長）とを置く。
- 明治22年3月に至り、参謀本部の制度が完成する。陸軍の軍令を管掌するために参謀本部が置かれる。長は参謀総長。なお、海軍では海軍大臣に属する海軍参謀部が置かれる。
| 日付 | 陸軍 | 海軍 | 根拠法令 |
|---|---|---|---|
| 1874年（明治7年）6月18日 | 参謀局 | 「参謀局条例」 | |
| 1978年（明治11年）12月5日 | 参謀本部 | 旧「参謀本部条例」 | |
| 1884年（明治17年）2月 | 軍事部 | ||
| 1886年（明治19年）3月18日 |
|
明治19年勅令 | |
| 1888年（明治21年）5月12日 | 陸軍参謀本部 | 海軍参謀本部 | 明治21年勅令第25号 |
| 1889年（明治22年）3月7日 | 参謀本部 | 海軍参謀部 | 明治22年勅令第25号・同第30号 |
| 1893年（明治26年）5月19日 | 海軍軍令部 | 明治26年勅令第37号 | |
| 1933年（昭和8年）10月1日 | 軍令部 | 昭和8年軍令海第5号 | |
| 1945年（昭和20年）10月15日 |
|
昭和20年軍令海第8号など | |
[編集] 歴代参謀総長
参謀総長は陸軍大臣・教育総監と並び「陸軍三長官」と呼ばれた。
- 山県有朋（陸軍中将・長州閥）：1878年12月24日～1882年9月4日
- 大山巌（陸軍中将・薩摩閥）：1882年9月4日～1884年2月13日
- 山県有朋（陸軍大将・長州閥）：1884年2月13日～1885年12月22日
- 有栖川宮熾仁親王（陸軍大将・皇族）：1885年12月22日～1888年5月14日
- 小沢武雄（陸軍中将）：1888年5月14日～1889年3月9日
- 有栖川宮熾仁親王（陸軍大将・皇族）：1889年3月9日～1895年1月15日
- 小松宮彰仁親王（陸軍大将・皇族）：1895年1月26日～1898年1月20日
- 川上操六（陸軍中将・薩摩閥）：1898年1月20日～1899年5月11日
- 大山巌（陸軍大将・薩摩閥）：1899年5月16日～1904年6月20日
- 山県有朋（陸軍大将・長州閥）：1904年6月20日～1905年12月20日
- 大山巌（陸軍大将・薩摩閥）：1905年12月20日～1906年4月10日
- 児玉源太郎（陸軍大将・歩兵科・長州閥）：1906年4月11日～7月30日
- 奥保鞏（陸軍大将）：1906年7月30日～1912年1月20日
- 長谷川好道（陸軍大将・歩兵科）：1912年1月20日～1915年12月16日
- 上原勇作（陸軍大将・工兵科・陸士旧3期）：1915年12月17日～1923年3月17日
- 河合操（陸軍少将・歩兵科・陸士旧8期）：1923年3月17日～1926年3月2日
- 鈴木荘六（陸軍大将・騎兵科・陸士1期）：1926年3月2日～1930年2月19日
- 金谷範三（陸軍大将・歩兵科・陸士5期）：1930年2月19日～1931年12月23日
- 閑院宮載仁親王（陸軍大将・騎兵科・皇族）：1931年12月23日～1940年10月3日
- 杉山元（陸軍大将・歩兵科・陸士12期）：1940年10月3日～1944年2月21日
- 東條英機（陸軍大将・歩兵科・陸士17期）：1944年2月21日～7月14日
- 梅津美治郎（陸軍大将・歩兵科・陸士15期）：1944年7月18日～1945年11月30日
[編集] 参謀局（明治7年-明治11年）
1874年（明治7年）6月18日に「参謀局条例」が制定され、同日付で参謀局が設立された。これが日本の軍令機関独立の嚆矢である。
この参謀局は、東京に置かれて、陸軍省に隷属していた。参謀局長には将官を以て充てられた。
参謀科（兵科の一つとしておかれていた。）の将校は、或いは陸軍省内局に勤務していても、或いは外国派遣の公使に属していても（後の駐在武官）、皆参謀局に籍を置いており、局長は参謀科将校の進退等について全て関与していた。
- 第1課（総務課）
- 第2課（亜細亜兵制課）：亜細亜洲（アジア州）各国兵制の課。
- 第3課（欧亜兵制課）：欧羅巴（ヨーロッパ）、亜墨利加（アメリカ）兵制の課。
- 第4課（兵史課）
- 第5課（地図政誌課）
- 第6課（測量課）
- 第7課（文庫課）
[編集] 参謀本部（明治19年-明治21年）
1886年（明治19年）3月18日に陸海軍統合参謀部門として「参謀本部」が設立された。事実上は、陸軍が海軍の参謀部局を隷下に収めた状態であった。そのため、海軍側の反発もあり、短期間で再度分離することとなった。
この参謀本部は、陸海軍軍事計画を司るところであって、各監軍部、近衛、各鎮台、各鎮守府、各艦隊の参謀部並びに陸軍大学校、軍用電信隊を統括した。
参謀本部長は、皇族が勅任された。本部次長は陸海軍将官からそれぞれ1人が充てられた。
[編集] 参謀本部陸軍部
- 第1局：陸軍出師に係る計画を掌り、団隊の編制及び布置を規定することを任とする。
- 第2局：外国の兵制、地理、政誌を詳悉し、作戦の計画を掌り、団隊一般の教育に係る事項を調査、規画することを任とする。
- 第3局：陸地、海岸防御の方法に係る事項を規画し、全国地理、政誌を詳悉し、運輸の便否方法を調査することを任とする。
[編集] 参謀本部海軍部
[編集] 支部
「支部」とは外局を意味する用語である。
- 陸地測量局
- 編纂課
[編集] 陸軍参謀本部（明治21年-明治22年）
明治21年勅令第25号により、1888年（明治21年）5月12日に、旧参謀本部陸軍部は「陸軍参謀本部」と改称された。
[編集] 参謀本部（明治22年-昭和20年）
新「参謀本部条例」（明治22年勅令第25号）により、1889年（明治22年）3月7日に、旧陸軍参謀本部は「参謀本部」と改称された。
参謀総長の位置づけは、当初は「陸軍大将若クハ陸軍中将一人ヲ帝国全軍ノ参謀総長ニ任シ天皇ニ直隷シ帷幄ノ軍務ニ参シ参謀本部ノ事務ヲ管理セシム」（明治22年勅令第25号当時の第2条）とされ、参謀総長は海軍も管轄するものとされていた。ところが、この規定は海軍側の強い反発を生み後に修正された。
[編集] 廃止時の組織
[編集] 内部部局
- 参謀総長(大将又は中将)
- 参謀次長(中将1名。昭和20年5月まで大本営兵站総監を兼ねた)
- 総務部
- 部長(中将又は少将。以下部長は全て同じ)
- 総務課
- 課長(大佐又は中佐。以下課長は全て同じ)
- 副官
- 庶務班(班長は中佐又は少佐。以下班長は全て同じ)
- 電報班
- 主計官
- 軍医官
- 教育課（第1課）
- 課長：昭和18年3月から教育総監部第1課長の兼務
- 第1部
- 部長：大本営 兵站総監部参謀長を兼ねる
- 作戦課（第2課）
- 課長
- 作戦班
- 戦力班(昭和16年以前は兵站班)
- 航空班(大正9年8月新設)
- 戦争指導班(第1班。昭和12年12月新設)
- 防衛班(昭和18年10月新設)
- 編制動員課（第3課）
- 課長：昭和20年4月から陸軍省軍務局軍事課長の兼務
- 編制班
- 動員班
- 資材班
- 第2部
- 部長
- ロシア課（第5課）
- 課長
- 軍備班
- 兵要地誌班
- 文書諜報班（第10班）
- 欧米課（第6課）
- 課長
- 米班
- 英班
- 仏班
- 独班
- 地図班
- 戦況班
- 支那課（第7課）
- 課長
- 支那班
- 兵要地誌班
- 謀略課（第8課）
- 課長
- 総括班（第4班）
- 謀略班（第11班）
- 第3部
- 部長：大本営運輸通信長官を兼ねる
- 鉄道船舶課（第10課。運輸課とも）
- 課長
- 通信課（第11課）
- 課長
- 本邦戦史編纂部(昭和17年3月23日支那事変史編纂委員会を改称。)
- 部長
この他、明治29年～昭和18年まで第4部が、明治32年から明治41年まで第5部が存在した。
- 第4部
- 部長
- 内国戦史課(昭和11年戦史課へ統合)
- 課長
- 外国戦史課(昭和11年戦史課へ統合)
- 課長
- 日露戦史編纂課(大正2年3月31日廃止)
- 課長
- 戦史課(第12課。昭和11年6月5日発足)
- 課長
- 戦略戦術課(第13課。昭和11年8月新設。課長は戦史課長の兼任が多かった)
- 課長
- 第5部
- 部長
[編集] 外局
[編集] 参考文献
- 大江志乃夫（著）、『日本の参謀本部』、中央公論社、1985年
