豪農
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豪農（ごうのう）とは、江戸時代において、18世紀半ば以降の特産物生産地帯の形成、あるいは小商品生産の発展に伴って成長した村方地主（むらかたじぬし）のこと。
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[編集] 概要
[編集] 系譜
豪農の系譜には、(1)それまでの名田地主・質地地主から転化した者、(2)商業活動や小商品生産によって成長した者の二つがあった。(1)は、従来からの村方地主として近世前期から村役人を勤めた者が多い。(2)は18世紀半ばの村方騒動によって村方地主の地位を新たに獲得した者が多い。
[編集] 多様な側面
成立した豪農は以下のように多様な側面を持つ。
- 生産面
- 普通地主小作関係に基づく地主
- 地主手作経営者
- 小商品生産の経営者
- 買い占め商人
- 金融面
- 小生産者への高利貸し
- 小商人への高利貸し
- 社会面
- 同族団の最有力者
- 最大規模の土地保有と経済的基盤を持つ富裕農民
- 村落共同体の代表者
- 村役人層
- 村内では他の村役人層との間で、村外では他村の村役人や地主・豪農との間で経済的社会的結合関係を持つ
豪農は18世紀半ばに成立した後、上記のうち、地主・商人・高利貸しの側面を伸長させ、成長していく。豪農は、幕藩領主と結んで殖産興業政策を担ったり、都市の商人と結んで商品集荷システムに参加した。各地において小商品生産を発展させる役割を果たしたのである。
[編集] 天保の画期
しかし、天保期に至ると、幕藩制的な市場構造の特質に規定され、豪農の商人および小商品生産者としての側面の成長は頭打ちとなる。
全国各地の小商品生産の発展や特産物生産の隆盛は、肥料と労賃の高騰を招いた。その結果として、生産者は商品価格に経費（肥料代・労賃など）上昇分を上乗せしなければならない。しかし、全国の主要な都市は幕府が直轄領としており、商品の販売も株仲間などを通じて幕府の強い統制下にあった。また、商品価格の上昇は、産地としての優位性を失うことにもつながった。そのために、豪農は経営の転換を迫られるのである。
豪農は高利貸しおよび地主としての側面に比重を移し、下層農民を切り捨てる形で経営の再編を目指すようになる。その結果として、豪農の対極には、労働力販売によって生活を維持ないし補充しなければならない半プロ層が形成される。
[編集] 解体
- 明治政府は、各地の有力豪農を活用して地方行政システムを構築しようとした。
- 豪農民権
- 明治国家体制が確立していく過程で、豪農は寄生地主制の中に取り込まれていく。ある者は没落して小農民となり、ある者は自らが寄生地主となり、ある者は巨大地主の手代となり、豪農は解体していく。
[編集] 学説史
豪農をめぐる議論は、豪農論と呼ばれる。日本近世史の最も基本的な学説の一つである。
[編集] 戦前
[編集] 戦後
- 藤田五郎の豪農論
- 寄生地主制論争
- 佐々木潤之介の豪農論
[編集] 関連項目
[編集] 参考文献
- 佐々木潤之介『世直し』岩波書店（岩波新書）、1979年
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