盗作

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盗作（とうさく）とは、他人の著作物にある表現、その他独自性・独創性のあるアイディア・企画等を盗用し、それを独自に考え出したものとして公衆に提示する反倫理的な行為全般を指す言葉であり、オマージュ、パロディとは区別されている。

[編集] 盗作の歴史（音楽）

16世紀以前の西洋では著作権という概念はほとんど存在せず、ローマ楽派の対位法は先生も弟子も全て同一の物を使用しており、なおかつ「似たような」作品に仕上がるのを「完成された芸術」とした。現在ならば明らかに著作権法違反に該当することも作曲家同士で行いあうのが常であった。これは生活がパトロンによって保障されたもの同士での情報交換であったために、価値をめぐる競争が過熱しなかった時代の産物とも言われる。

「自分が作った物がオリジナルである」と主張する時代が到来したのは、明確には解っていないが、恐らくは19世紀であると推察されている。この時代に「～の主題によるパラフレーズ」が流行したということは、「オリジナルが書けなくなった」という理由でもあった。機能和声の枠内でロマンティックに振舞う時代が100年強続くということは、当然旋律断片の重複が避けられなくなる。

欧米の法律・裁判の判決例では、既存の作品の盗作が発覚した場合、その原作品の著作者にそれなりの対価を払う事が一般的である。日本国の著作権法では、公衆に提示された作品が盗作であっても、具体的な表現でないアイディア・設定などの盗用である場合は、こうした法的制裁を設けていない。ただし、著作権法上保護されるものが表現であってアイディアではない点は世界共通の認識である。

日本のポピュラー音楽業界は、盗作云々についての書物への検閲をかなり厳しく行っており、「ドロボー歌謡曲」は邦楽アーティストの名誉を不当に損ねるものとして、これを発禁処分にしたことがある。しかし、本の内容が事実であったかどうかについての議論は、当時行われないままであった。日本人の音楽嗜好の盲点が、やっと浮き彫りになったのがこの事件である。また「4小節までのコピーであれば盗作にはならない」とも言われるが現時点での法的根拠は全くなく、JASRACもこれを否定している。ただ、この説を支持する作曲家が存在するため、日本のポピュラー音楽業界において「4小節ルール」は、非公式ながらも一定の合意を得ていると言える。

インターネット普及後は、個人サイトで盗作疑惑を議論することが常識化した。21世紀に入った現在のポピュラー音楽業界は、洋の東西を問わず独創的なアイディアの枯渇が深刻なものとなっており、日本では稀だが、海外では法廷でもシラを切り通すアーティストが見られる。これは個人の保身のみならず、業界全体の保身といった問題も抱えており、早期の解決が求められている（もちろん長期的には盗作やオリジナルといった概念自体も見直しが行われる可能性もある）。また、近代音楽は基本的に7個（半音も含めれば12個）の音の組み合わせで作られているため、これほど世の中に無数の音楽が日々作られている以上、似たようなメロディーが偶然作られてしまう可能性は確率的にも十分ありえてしまうという問題もある（[1]）。

ちなみに偶然他者の著作物と類似した作品が完成したときに、他者の著作物を盗用せずにそれを作っていたのであれば作品は盗作とならずその作者のオリジナルであるとして認められる。また時折誤解されることがあるが、盗作とは他者の表現や独創性のあるアイディアを盗用して類似した作品を作ることであり、類似した作品を作ること全てが盗作となるわけではない。「～に影響を受けた作品」「～風の作品」と称されるものは作風の模倣であって、盗作には該当しない場合が多い。

大抵盗作行為の有無は、作者側または裁判所等の第三者機関が認めるなど、何らかの経緯を経て断定あるいは確定されることとなる。そのためとある作品に盗作の疑惑がもたれても、すぐにそれを盗作とみなすことができず、結果的に疑惑の段階で終わってしまう事例も多い。

[編集] パクリ

盗作の拡大的な同義語としてパクリがあげられる。拡大的な同義語のため、必ずしも著作権侵害とは関係のない場面においても使われている。

「パクリ」は盗作の概念を自嘲的もしくは揶揄的に言う場合のみならず、二律背反的な揶揄と糾弾双方の意味を兼ね備えている場合がある。

[編集] 摘発の方法とルール

盗作を摘発するには、民事裁判で訴えるほかに、マスコミなどのアクセス権を利用して世間に広く知らしめる方法がある。しかし、事実が確定していないものを盗作と断じ世に広めることは、事実の提示をした場合においても名誉毀損とみなされることもあってその場合民事・刑事双方の案件となりえ、事実の提示をしない場合は侮辱罪となりえる。とはいえ、指摘する人に対して、「パクリ信者」と言い出すこともある。

その他、既に発表された自作品を他の新聞・雑誌・放送などのマス媒体に複数投稿する「二重投稿」も盗作と位置づけられる場合がある。