ゴルフ会員権

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ゴルフ会員権（ゴルフかいいんけん）とは、会員制のゴルフ場の利用権である。「保証金」となっているところもあれば、「株式」となっているところもある。

市場で取引されており、株式のように時価で売買される。

[編集] 保証金と株式

会員権には「株式」の形態をとるところと、「保証金」の形態をとるところがある。多くは後者の保証金の形態を取る。前者の株式方式は、戦前からの古いゴルフ場に多い。

「保証金」の場合、退会あるいは入会後の一定期間の据え置き後に要求すれば（規定上は）返金されるが、市場価格の方が高額になっていればそのクラブに「退会などによる返金」を求めるより売却したほうが有利であるから、市場で売却するのが一般的である。

また、退会すれば返金することになっている「保証金」であっても、そのゴルフ場が経営破綻すればほとんど金は返ってこない、ということが多い。

後者の場合、市場価格が低い場合には、入会後の一定期間の据え置き後の保証金返還の要求が見込まれ、ゴルフ場の経営を圧迫する事態にもなっている。

[編集] 名義書換料

記名式会員権の場合、利用者が変わったら名義を変更しなければならない。例えばある会社で社長個人の名義になっていて、社長が変わったときは、名義を新しい社長のものにしなければ新しい社長は会員権を利用できない。

名義書換料（名義変更料）

ゴルフ場によって異なるが、100万円以上かかるゴルフ場もある。このため、ゴルフ場の主要な収益源の一つとされている。

大きい企業の場合、全く利用していない会員権を多く保有しているところもある。だいたい付き合いで購入した会員権であったりして、売るに売れず、そのまま保有していたりする。こういった場合、名義人が退社したり、他界しても名義がそのままになっていることもある。その会員権でプレーをしたければ名義を書き換えないとならないが、そのためには名義書換料がかかるので放置されているのである。ただし全く利用していなくても年会費は払わなければならない。

名義の書換を行う場合、ある程度の格式があるクラブでは、推薦人に推薦文を提出してもらい、新たに会員になることを希望する者の経歴（勤務先、住所、顔写真）をクラブ内に掲示し、既会員から異議がなければ入会を認めるという方針のところが多い。したがって、会員権を購入しても会員になれない（名義書き換えができない）場合もある。実際には名義変更ができないというケースはあまり聞かないが、もしそういった場合会員権売買業者が引き取るということになる。

推薦人は、原則そのクラブの既会員であることが条件にされている。会員権売買業者が推薦人をあっせんすることもある。

[編集] 年会費

ゴルフ会員権所有者（クラブのメンバー）は会費を負担しなければならない。通常は年会費制で1年に1回払うことが多い。自動引落または郵便局・銀行等で払うのが一般的である。年会費はゴルフ場によってさまざまであるので一概に何円ぐらいとは言えない。年会費の安価な会員制度（例えば、「平日会員」など）を設けてあるクラブも多い。