光熱費
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光熱費(こうねつひ)とは、電気、ガス、水道、灯油、熱供給といった、生産、生活のために必要なエネルギーを購入するためにかかる費用である。
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[編集] 家庭における光熱費
- 電気…照明、家電製品等の利用に使用。供給は電力会社からがほとんどだが、太陽光発電もある。家庭における家電製品の増加もあって費目別では家計に占めるもっとも割合が大きく、省エネルギーの対象となりやすい。家庭用コージェネの開発により、一般家庭でも発電と熱(お湯にして回収)を作ることにより、電気消費の一部を補う家庭も増えている。
- ガス…調理等に使用。供給は都市ガス、プロパンガスなど。調理については今まで代替手段がなかったが、最近では電気を利用する電磁式調理器も出回った。ガスエンジンやガスタービン、燃料電池といったコジェネレーションシステムを用い、ガスから電気、熱(温水・蒸気)を生み出す総合エネルギーとして注目されている。
- 水道…トイレ、風呂、炊事などに使用。供給は水道会社や、井戸を用いた地下水など。トイレが一番消費割合が大きい。洗顔や歯磨き時など身近な節約手段が言われるほか、最近では食器洗い機を使用することによって節水できるという意見もある。
- 灯油…暖房に使用される。暖房の主役はエアコンに移ってはいるものの、コスト面、暖房効果では灯油の方が優位に立っている。
[編集] 事業所における光熱費
- 電気…照明、OA機器、工作機械等に利用。供給は電力会社の他、電力自由化に伴い参入した新規参入事業者(PPS)も行っている。契約電力が500KW以上の場合、大口電力となる。
- ガス…冷房、暖房等に使用。コージェネレーションシステムによる発電にも使用。
- 水道…工業用水等に使用。工業用水の内訳は、ボイラー、原料、製品処理、洗浄、冷却等である。
- 灯油、重油…ボイラー、発電等に使用される。
- 熱供給…冷暖房に使用。プラントで発生させた蒸気。冷水を、地域導管を通して事業所に送る。
[編集] その他
[編集] オール電化(住宅)
家庭内の全ての熱源を、電気でまかなうシステムを取り入れた住宅。電気温水器、IH調理器(またはラジエントヒーター)、床暖房システム(電熱式または温水式)などを組み合わせ、調理、給湯、空調のすべてを電気でまかなうことができる。
これらの機器は100ボルトの電気では能力不足であることから、一般に200ボルトを使用する。
調理、給湯、空調に火を使わないことから、火災発生のリスクが一般住宅より低いとして、保険会社によっては火災保険の保険料率が優遇される。
- 東京電力のホームページによれば、ガス基本料金が無くなることと、「電化住宅割引」により、光熱費はガスとの併用よりも電気に一本化した方が安くなると言っている。
- 環境負荷という観点では、東京ガスがホームページで電気とガスを比較し、ガスから電気に変えると一次エネルギー消費は2倍、CO2排出量は2.65倍になると言っている。一方、東京電力は、エコキュートやエアコンといった省エネ性能の高い機器(=ヒートポンプ)を給湯や冷暖房に利用すれば、CO2排出量が燃焼機器を使用する場合に比べて十分下回ると説明している。
- しかし環境NGO気候ネットワークスがオール電化はガス併用に比べ二酸化炭素排出増加しLOHASや地球温暖化防止に水を差すという懸念が出ている。http://www.kikonet.org/
- 神奈川県LPガス協会にも詳細に出ている。
http://www.kanagawalpg.or.jp/txt/setlpgsaishin.html#200610_5
[編集] コジェネレーション
廃熱再利用(熱回収)システム。従来は事業所がメインだったが、最近では燃料電池や都市ガスを利用した家庭用のコジェネレーションも登場してきている。
- 燃料電池(ライフエル 等)
- エコウィル(小型ガスエンジン発電)
[編集] 契約料金メニュー
ガス・電気の料金契約種別は家庭用・事業用を含め各企業により様々ある。 一般的に対象とするエネルギーの「使用量」「使用時間帯」及び「使用機器」等の制約条件を満たさなければならない。 例として、床暖房などを用いる事による割安料金契約。電気以外のエネルギー使用を制限としたオール電化契約などあり。