金本位制

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金本位制（きんほんいせい）とは、貨幣の価値を金に裏付けられた形で表すものである。この場合、ある国の通貨は一定量の金の量で表すことができ、これを法定平価という。例えば、日本が本格的に金本位制を採用した1897年（明治30年）の貨幣法では、1円は純金750mgと等価であるとされた。

[編集] 概要

狭義では、ある国の貨幣制度の基礎となる貨幣（本位貨幣）を金貨とする事を指す。これは特に金貨本位制という。つまり、金そのものを貨幣として実際に流通させる事である。実際には、流通に足りる金貨が常備できない、高額になりがちな金貨は持ち運びが不便などの理由により、金貨を流通させられない場合が多い。そこで、中央銀行が金地金との交換を保証された紙幣（これを兌換紙幣という）とその補助貨幣を流通させる事により、貨幣価値を金に裏付けさせる事が行われた。これを金地金本位制（きんじがね-）という。

一般には、金貨本位制と金地金本位制を含めて金本位制という。さらに、自国で金本位制を実施出来ない場合でも、これを行っている他国の通貨と自国通貨との一定の交換性が保証されている場合には、為替を通じて間接的に金との兌換が行われていると考えて金為替本位制（きんかわせ-）と呼ぶ。広義では、この金為替本位制も金本位制に含める。

[編集] 均衡のプロセス

金本位制には、国際収支を均衡させる効果があると考えられている。複数の国が存在していて、それらの国が金本位制を採用している場合、流通している通貨が異なっても事実上「金」が世界共通の通貨であることになる。

例えば、経常収支の均衡しているある国がある。

設備投資が活発になり好況になったとする。
国内の貯蓄がそれまでと変わらなかった場合、経常収支は赤字となる。
経常収支の赤字は輸入による自国通貨（金）の流出が、輸出による自国通貨（金）の流入を上回ることである。
このことは国内の通貨残高減少を意味する。
通貨減少により国内の金利は上昇し設備投資が減少する。
景気は経常収支が均衡するまで沈静化し、やがてバランスをとる。

このプロセスにおいて、金利上昇時に国外からの資本流入が起きると、設備投資は減少せず、経常収支も均衡しない。経常収支と資本収支の合算が均衡している限り国内の金は増減せず国際収支は均衡する。

逆のプロセスとして不景気に陥った際も金の流入がプラスになれば景気が回復する。

[編集] 歴史

金本位制の理念は古くからあったと思われるが、金貨は貨幣として実際に流通させるには希少価値が高過ぎたため、蓄財用として退蔵されるか、せいぜい高額決済に用いられるかであった。金本位制が法的に初めて実施されたのは、1816年、イギリスの貨幣法（55 GeorgeⅢ.c.68）でソブリン金貨（発行は1817年）と呼ばれる金貨に自由鋳造、自由融解を認め、唯一の無制限法貨としてこれを1ポンドに流通させることになってからである。

その後、ヨーロッパ各国が次々と追随し、19世紀末には、金本位制は国際的に確立した。日本では1871年（明治4年）に「新貨条例」を定めて、新貨幣単位円とともに確立されたが、まだ経済基盤が弱かった日本からは正貨である金貨の流出が続き、暫時銀本位制に変更されて日清戦争後に金本位制に復帰した。

しかし、第一次世界大戦により各国政府とも金本位制を中断し、管理通貨制度に移行する。これは、戦争によって増大した対外支払のために金貨の政府への集中が必要となり、金の輸出を禁止、通貨の金兌換を停止せざるをえなくなったからである。

その後1919年にアメリカ合衆国が復帰したのを皮切りに、再び各国が金本位制に復帰したが、1929年の世界大恐慌により再び機能しなくなり、1937年6月のフランスを最後にすべての国が金本位制を離脱した。日本では、関東大震災などの影響で金本位制復帰の時期を逸し、1930年（昭和5年）に浜口雄幸内閣が「金解禁（金輸出解禁）」を打ち出したが、翌年犬養毅内閣が金輸出を再禁止した。