東京工業大学附属科学技術高等学校
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東京工業大学附属科学技術高等学校(とうきょうこうぎょうだいがくふぞくかがくぎじゅつこうとうがっこう)は、東京都港区芝浦にある国立高等学校。
東京工業大学附属科学技術高等学校 | |
設置者 | 国立大学法人東京工業大学 |
設立年月日 | 1886年1月21日 |
創立記念日 | 1月21日 |
所在地 | 〒108-0023 |
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電話・FAX | 03-3453-2251 03-3454-8571 |
外部リンク | 公式サイト |
目次 |
[編集] 概要
- 通称は東工大附属など。2005年度に東京工業大学工学部附属工業高等学校から改称された。
- 工業系の高等学校としての実力は国内最高レベルだろう。これはやはり東京工業大学との関係が深いからである。
[編集] 設置課程
- 本科 (推薦入試は分野別募集だが、一般入試は一括募集で、2年進学時に希望・適性などから各分野へ分かれる)
- 科学・技術科
- 材料科学・環境科学・バイオ技術の分野(応用化学)
- 情報・コンピュータサイエンスの分野(情報システム)
- システムデザイン・ロボットの分野(機械システム)
- エレクトロニクス・エネルギ・通信の分野(電気・電子)
- 立体造形・ディジタルデザインの分野(立体造形)
- 科学・技術科
- 専攻科 (社会人を対象に夜間に授業を行う)
[編集] 沿革
[編集] 本科(職工徒弟系)
- 1886年1月21日(明治19年) 東京商業学校(現在の一橋大学)附設商工徒弟講習所に職工科として創立(京橋区木挽町)
- 1890年1月(明治23年) 東京職工学校(現在の東京工業大学)に移管、附属職工徒弟講習所と改称(蔵前に移転)
- 1890年8月(明治23年) 東京職工学校附属職工徒弟学校と改称
- 1923年9月1日(大正12年) 関東大震災により校舎全壊、芝浦の東京高等工芸学校を借りて授業を行う
- 1924年4月1日(大正13年) 東京高等工芸学校(現在の千葉大学工学部)に移管、附属工芸実修学校と改称(芝浦)
- 1944年4月1日(昭和19年) 東京工業専門学校附属工業専修学校と改称
- 1951年5月31日(昭和24年) 千葉大学東京工業専門学校附属工芸高等学校となる
[編集] 本科(電波系)
- 1943年10月1日(昭和18年) 東京高等工芸学校電気通信専修科として創立
- 1944年4月1日(昭和19年) 東京工業専門学校附属電波技術専修学校と改称
- 1945年4月1日(昭和20年) 東京工業専門学校附属電波工業学校と改称
- 1951年5月31日(昭和24年) 千葉大学東京工業専門学校附属電波工芸高等学校となる
[編集] 専攻科
- 1899年5月23日(明治32年) 東京工業学校(現在の東京工業大学)附設工業教員養成所附属工業補習学校として創立(蔵前)
- 1902年3月(明治35年) 東京高等工業学校附設工業教員養成所附属工業補習学校となる
- 1910年3月(明治43年) 東京高等工業学校附属工業補習学校となる
- 1921年3月31日(大正10年) 財団法人協調会に移管、蔵前工業専修学校と改称
- 1926年9月(大正15年) 東京工業専修学校と改称(麻布区新堀町)
- 1940年11月(昭和15年) 東京高等工学院と改称
- 1941年3月27日(昭和16年) 初等工業部と中等工業部を合併し城南工業学校(甲種)設立、高等工業部を東京高等工学院とする
- 1946年3月31日(昭和21年) 城南工業学校廃止
- 1946年10月3日(昭和21年) 協調会解散、財団法人中央労働学園に移管
- 1947年4月21日(昭和22年) 財団法人手島工業教育資金団に移管
[編集] 東京工業大学移管後
- 1951年4月1日(昭和26年) 千葉大学東京工業専門学校附属の両校が東京工業大学へ移管、合併し東京工業大学附属工業高等学校(本科)となる
- 1951年5月1日(昭和26年) 東京高等工学院が東京工業大学に移管、東京工業大学附属工業高等学校専攻科となる
- 1961年4月1日(昭和36年) 東京工業大学理工学部附属工業高等学校と改称
- 1967年6月1日(昭和42年) 東京工業大学工学部附属工業高等学校と改称
- 2005年4月1日(平成17年) 東京工業大学附属科学技術高等学校と改称
[編集] 特色
- 従来は5学科(機械・電気・電子・工業化学・建築)だったが、組織・校名変更にあわせて2005年度入学者より5科が科学・技術科に統合され、その中で5つの分野(応用化学・情報システム・機械システム・電気電子・立体造形)に分かれることになった。
- 2002年度から3年間理数系教育重点校のスーパーサイエンスハイスクール(SSH)に指定され、2005年度より改めて5年間SSHに指定されている。
- 卒業後の進路として国家公務員を志望する生徒も多い。(過去の実績では国土交通省、文部科学省、総務省、厚生労働省など)